報道対応を担当するPRパーソンにとって、気になるのがメディアの裏側。企業取材のスタンスや、プロデューサーや編集長の考えに迫ります。

『ガスエネルギー新聞』編集部DATA
部数：3万1000部 発行：毎週月曜日発刊 購読料：月額で法人2,000円・個人1,000円（消費税別） 創刊：1959年 形態：ブランケット判8～12ページ 業種別読者構成比：

都市ガスと周辺業界、行政の動きやエネルギーと地球環境の関係までを扱う総合エネルギー専門紙が『ガスエネルギー新聞』。

2020年10月26日付では、災害・危機管理情報を配信する企業2社によるSNS災害情報提供サービスを東京ガスが採用したと扱った。FacebookやTwitterに投稿された「停電」「浸水」などの情報を拾い出して配信するもので、これをリアルタイムに適切な意思決定を行うために活用すると伝える。「最近はガス事業者と外部企業がコラボして双方から情報を発表する例も多くなっています」と同紙取締役編集長の大坪信剛氏は明かす。

ガス小売り自由化などで顧客とより密接に結びつく必要の高まるガス事業者にとって欠かせないガス展を追う連載が「コロナ下のガス展2020」。10月12日付では京葉ガスがウェブサイトを活用したガス展を開始したと伝えた。コロナ禍の外出自粛に加え、従来型のガス展の来場者は固定化しており、若い世代の顧客とつながるための動きだとも描く。

Instagramのフォロワーが60万人を超える「ぐっち夫婦」と限定コラボ動画も制作。期間中何度もアクセスしてもらうようコインを取り入れ、ためたコインはガス機器割引クーポンなどに利用できると伝えた。「家電店で電化製品が扱われる電力会社と異なり、ガス器具はガス事業者自らで売る必要があり、ガス展の重要性は高いです」と大坪氏は語る。

10月19日付では...