SDGsはコーポレートブランドの確立に欠かせない共通言語。広報担当者が社内外に向けて発信するためのヒントを探ります。

2019年5月27日、阪急阪神ホールディングス（HD）は、「SDGsトレイン 未来のゆめ・まち号」の運行を開始した。SDGsの17のゴールを表現したイラストを描いたラッピング列車で、阪急電鉄と阪神電気鉄道の省エネ車両による計4編成が約1年間、関西地域を走る。

列車は、社会貢献活動「阪急阪神 未来のゆめ・まちプロジェクト」の10周年を記念した企画。担当の相良有希子氏（人事総務室 総務部）によると、ゆめ・まちプロジェクトは2006年に阪急ホールディングスと阪神電気鉄道が経営統合した後、「グループ全体で一体感を持って地域に貢献しよう」という想いで立ち上げたものだ。「『未来にわたり住みたいまち』をつくりたい!」をスローガンに据え、これに共感する企業・地域社会・従業員と協働で社会貢献活動を進めてきた。

2015年にSDGsが策定されると、「SDGsはゆめ・まちプロジェクトの取り組みを分かりやすく伝えることができる共通言語」と捉えた。ゴール11の「住み続けられるまちづくりを」やゴール17の「パートナーシップで目標を達成しよう」などの関連する目標を整理し、社内外に発信している …