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企業ブランド再構築 プロジェクトの進め方

新生・湖池屋の企業価値を生み出す マーケティングとPRの連携

2016年、社長交代を経て、コーポレートブランドを統合した湖池屋。その象徴でもある商品「KOIKEYA PRIDE POTATO」は5カ月で年間売上目標を達成した。マーケティングとPRの連携体制により、企業価値向上をもたらしている。

2016年9月末に就任した佐藤章社長。新ロゴは料亭を思わせる和のトーンで、「料理人のようなこだわりを持つ湖池屋」というイメージを伝える。

2018年2月、湖池屋のポテトチップス「KOIKEYA PRIDE POTATO」が発売から1周年を迎えリニューアルした。2016年の企業統合により「新生・湖池屋」を宣言した同社のシンボルともいえる商品で、2017年の発売直後から売れ行きは好調。5カ月で年間売上目標である20億円を達成、年間販売金額も約40億円となり、2017年のヒット商品に名を連ねている。さらに新商品の存在が「挑戦する企業」としてのイメージ向上にも寄与した形だ。

ヒットの裏で、現場では「KOIKEYA PRIDE POTATO」発売直後に品薄状態が続くなど苦境にも立たされた。さらに追い打ちをかけたのが、北海道産ジャガイモの不作による「ポテトショック」だ。「売りたくても、売る商品がない。どうすれば一袋でも多く製造できるか。全社員がもどかしさを味わいながら、危機を乗り越えて新たな挑戦をしていくぞという一体感が生まれたと思います」。そう振り返るのは、マーケティング部長の柴田大祐氏だ。

コラボ企画のオファーが急増

商品のヒットは企業ブランドにも想定以上の影響をもたらした。柴田氏によると、最も如実に変化を感じたのがコラボレーション企画の依頼の増加だ。「継続的に問い合わせがあり、その件数は従来比で二桁増にも上ります。以前からコラボ商品は多数あったものの、湖池屋サイドから提案する割合が多かったです」。

最近ではレインズインターナショナル(土間土間)、紀文、ファミリーマート(サラダチキン)、丸善(魚肉ソーセージ)などと組んだほか、4月には30周年を迎えたB’zと「KOIKEYA PRIDE POTATO」のコラボレーション企画を発表したばかりだ …

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企業ブランド再構築 プロジェクトの進め方

あらゆるステークホルダーが「持続可能性(サステナビリティ)」のある企業を評価するようになってきた現在。蓄積したブランド資産を活かし、社内外に未来への「宣言」を伝えていくには─二号連続企画の特集で考えていきます。今号は、企業ブランドを再構築した実例からプロジェクト体制、進め方に迫ります。