記者と広報は、なぜすれ違う？第一線で活躍するメディアの記者に本音で語ってもらいました。

専門誌 編集記者 Kさん（男性） マスコミの中でも専門知識が求められる現在の仕事に魅力を感じて入社。景気低迷により担当していた業界では企業の業績が悪化し、倒産や合併などの再編劇が繰り広げられた。この動きをつぶさに報道してきた経験が、今も取材活動の原動力になっている。取材先や仲間との『呑みニケーション』を大切にする古典派記者の一人。

企業によって広報セクションの位置付けは異なる。例えば社長直轄の部署としている企業もあれば、経営管理本部を構成する一つの部署としている企業などもある。取材側から見ると、社長直轄の組織であればトップとの意思疎通はスムーズで早いが、本部傘下の組織ではなかなかこうはいかない。

マスコミからの取材依頼などが社長に伝わるまでには本部長らの承認を経なければならず、おのずとスピード感が劣るからであろう。取材依頼を断る理由に「上の承認が下りない」などと説明されるケースもあり、これでは何とも風通しの悪い会社と思われても仕方がない。

広報部署の責任者が社内でどういった畑を歩んできた人なのかも気になるところ。入社から広報一筋といったベテランが責任者であればよいが、そういった会社は少ないように思う。組織の位置付けや責任者の出身畑を問わず、どれだけの権限を広報部署に持たせているかが重要であるのは言うまでもないが、広報という仕事を総務部の一つのセクションに位置付け、役職も兼務させている会社に遭遇すると「この会社は広報を軽視している」とのレッテルを貼ってしまう。

「確認を怠ったあなたの責任」と言えず

日ごろの取材で困るのは …