個人のビジネススキル向上に役立つ雑誌のほか、特定の産業や市場に特化し掘り下げた情報を届けている専門紙・誌をピックアップ。各メディアがカバーする市場や業界内への影響力はもちろんのこと、その他の媒体の情報源として重宝される存在でもある。業界をウォッチし続けてきたベテラン編集長らが注目するトレンド、広報との理想的な関係に迫りました。
ニッキン
日本金融通信社
1955年8月／10万部
Q1：読者ターゲット・編集方針を教えて下さい。
日本ABC協会加盟の金融総合専門紙。発行部数10万部の約8割が金融機関社員を中心とした個人読者。法人読者は金融機関、官庁･自治体、企業、ITベンダー、監査法人･法律事務所、シンクタンク、大学など多様。「金融機関利用者（法人･個人）の視点に立って、金融機能の強化や商品･サービスの充実を促す」が編集方針。
Q2：今後力を入れたい企画・ジャンルは？
日本再興戦略における金融界の役割と動向。産業界･企業の声を一層反映。超高齢社会への対応。広がる資産運用ビジネス･相続業務など。連載中の「失敗から学ぶ」などヒトに焦点をあてた企画記事の充実。
Q3：最近ヒットした企画・特集を教えて下さい
（1）近未来の金融機関（2014.10/3号～11回）
（2）「信頼の条件」に迫る ～225社の声から～（1/9号～12回）
（3）黒田日銀総裁特別インタビュー（7/3号）
Q4：広報担当者にはどのような力が求められると思いますか？
・信頼感
・コラボレーション力
・創造力
広報担当と記者は時には対峙する局面もあるが、双方の信頼関係がベースとなることは今後も不変。PR戦略（商品開発戦略）においては、ニュースメディアや雑誌、モニター、イベントなどを有機的に活用したコラボ力が今後はより重要になる。また、記者（メディア）に対して効果的に情報発信し、アピールするには素材（ニュース）に魅力を付加する創造力、提案力が求められる。
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編集局長 宮岸順一（みやぎし・じゅんいち）ニッキン編集局で銀行から政策金融機関まで金融界を広く担当、大蔵省（財務省）や国会の記者クラブ員として行政当局の動向も取材。月刊金融ジャーナル編集課長、金沢支局長、取材1部長を経て2010年4月から編集局長。関心テーマは地方創生、フィンテック、迫る“金融危機”。 |
週刊トラベルジャーナル
トラベルジャーナル
1964年6月／7000部
Q1：読者ターゲット・編集方針を教えて下さい。
運輸・宿泊・旅行など既存の観光業に留まらず ...