「米国での日系企業に関する報道はパターン化している」とジャーナリストの津山恵子氏は話す。オンラインメディアが消費者に及ぼす影響力の拡大も理解しておきたい。
新製品関連の報道で日系企業が存在感を感じさせるというゲーム機の記事。上は、ロサンゼルスで毎年6月に開かれるゲームショー「E3」に向け、任天堂の新製品について報じている。
情報量が多い米国の報道
米国で、有力紙『ニューヨーク・タイムズ』、経済紙『ウォール・ストリート・ジャーナル』など伝統的な大手メディアの報道をみると、日本企業が取り上げられる例は、以下の3つとパターン化している。
1）四半期決算
2）新製品関連
3）リコールなどの問題
四半期決算は、資本経済が進んだ米国において、投資家が企業の「体調」を知る重要な情報だ。トヨタは、世界一の自動車メーカーとして、当然関心が高く、四半期決算の利益水準は新聞でも目立つ。
新製品関連で日系企業の存在感を感じるのは、ゲーム機だ。ソニーの「PlayStation 4」、任天堂の「WiiU」「3DS」など、ロサンゼルスで毎年6月に開かれるゲームショー「E3」で新世代機が発売される際は、大手メディアだけでなく、全米のローカル紙やテレビのニュースも取り上げる。
米調査会社スタティスタによると ...