店舗を有する流通の立場として、店頭やアプリを活用し、環境配慮と販促の両立における実証の場を提供しているスギホールディングス。持続可能な社会の形成に貢献するだけでなく、その施策に取り組む“企業側としての持続可能性”も意識していると話すのは、同社コーポレートブランディング部 部長の杉山憲司氏だ。

全国に約1700店舗あるスギ薬局を運営するスギホールディングス。サステナビリティ経営の課題として「健康的なコミュニティ」「サステナブルな取引関係」「地球環境への貢献」「健康的な職場環境」「コーポレート・ガバナンス」という5つのテーマを掲げている。

2023年からは、消費者とコミュニケーションがとれる店舗やアプリを活かして、実証実験を実施。日本総合研究所が主催する「チャレンジ・カーボンニュートラル・コンソーシアム（CCNC）」の取り組みの一環として「環境に配慮した販促」を切り口に行った。消費者が、売り場や商品を通じて脱炭素に触れることでどのような意識・行動の変化があるのかを分析している。

環境に配慮した商品を買い続けてもらう難しさ

前述の実証実験を行った結果、判明したのは、「エコラベル」への関心が高い消費者が一定数いることだったという。スギホールディングスコーポレートブランディング部部長の...