“一強”が進むなか新業態づくりが活性化オムニチャネル化に対応する店舗づくりを

消費税8％への増税は、コンビニ業界各社にも大きな爪跡を残した。ところが、セブン‐イレブンだけは、増税後の4月も既存店売上高を前年同月比でプラスをキープ。その後も前年比を下回ることなく、2014年を駆け抜けた。すでに、店舗数では、二番手のローソンに5000店以上もの差をつけて独走状況にある。寡占化の進むコンビニ業界だが、このまま一強時代に突入してしまうのか…。二番手以降のローソン、ファミリーマート、サークルKサンクスなどの動向にかかっている。

14年の大手コンビニチェーンの主な動向を表にまとめてみた。セブン‐イレブンは愛媛県への進出を果たし、空白県を残り4県とした。JR西日本やJR四国の各グループと提携して駅ナカへの進出も決め、着々と店舗数増を図っている。一方、ローソンは、前年から実験していた、「ヘルスケア強化型店舗」の業績が好調なため、ドラッグストアとの提携を含めて、同型コンビニの展開を本格化した。

一足早く各地のドラッグストアとの取り組みを始めてきたファミリーマートは、ドラッグに限らず、SM、書店、カラオケなどとも「一体型」店舗づくりを積極的に仕掛ける。もっとも、14年秋までにオープンしたドラッグストアとファミリーマートの一体型店舗は30数店に留まる。このうち、約半数が ...