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新・広告クリエイティブ 実務の基礎知識

動画制作をPR込みで依頼する時の見積もりって?

「拡散するオンライン動画を作ってもらいたい」。その依頼、「制作費」だけの想定で本当にOKですか?本気で広げたい動画にこそ、PRの発想が必要。そのためのフィーを含めた、最新の見積もり事情とは。

#01 情報流通のためのプランニングが必要になっている

動画にいまや欠かせないPR

ヒットする動画、見られる動画に欠かせないもの。それは動画そのもののクリエイティブや話題性だけではない。情報拡散のための設計を行うPRの知見とノウハウだ。サイトに置いておくだけでは、動画は見られない。各メディアの特性を把握し、ネットからテレビに取り上げられるなど世の中ゴト化するまでの情報経路を設計し実行することで、初めて動画は多くの人の目に触れるものになるのだ。

せっかく動画を作るなら、多くの人に見られる設計も含めて企画したいもの。そのための方法が、PRのプロフェッショナルをチームに入れること。そしてできることなら、動画のクリエイティブの企画段階から参加してもらい、PR的な要素を入れ込んでいくことだ。その場合、PRのプランニングフィーは見積もりにどのような形で記載されるのだろうか。

下の見積もりのサンプルで、PRのフィーに当たるのが「企画費」の中の「PRプランニング」の項目。「PR情報設計アドバイザリー」「PRディレクション」などと書かれることもある。もしクライアントと中長期でPRコンサルティング契約を結んでいる担当者の場合などは …

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この記事が含まれる特集

新・広告クリエイティブ 実務の基礎知識

デジタル&インターネットの時代に入り、広告の実務の基礎知識にもアップデートが求められている。デジタルメディアが存在感を増し、スタッフリストには新しい肩書きが登場。見積もりの項目も変わっている。広告の領域が広がる時代には、新しい領域の法務知識もまた必要となる。
一昔前の常識のまま仕事をしていても、今日のメディア環境の中では、十分なパフォーマンスが発揮できない。10年前の常識から何が更新され、いま、実務基礎として押さえておくべき情報は何なのか。
若手もベテランにも使える知識が詰まった、広告の実務知識を2017年度版にバージョンアップするための特集です。