コロナ禍を契機にリアルからデジタルへと舵を切った青山商事。2020年からデジタル広告への本格的な投資が始まった同社は、広告費の最適化とブランド毀損防止を目指し、アドベリフィケーションツールを導入している。今、デジタル広告をめぐる課題が複雑化するなかで、広告主としての責任をどう果たすべきか。青山商事マーケティング部デジタルマーケティンググループグループ長の薮田直司氏に話を聞いた。

アドベリ導入のきっかけは広告効果に覚えた違和感

青山商事では2020年にデジタルコミュニケーションヘッドオフィスを新設し、デジタル広告への本格的な投資が始まった。以来5年以上にわたり、広告掲載面の可視化やブラックリスト運用を通じて不正トラフィック対策を主体的に進めてきた。同社がアドベリフィケーションツールの導入を検討し始めたきっかけは、広告効果を検証するなかで覚えた違和感だったという。

青山商事マーケティング部デジタルマーケティンググループグループ長の薮田直司氏はその違和感を次のように説明する。

「私たちのKPIは売上の収益です。毎月のレポートでコンバージョン率やクリック率などを見ると、出稿が...