デジタルの世界で知名度を確立させたブランドがさらなる顧客との接点拡大を目指したり、従来は人的営業中心だった企業が、テレビCMの活用に踏み切る機会があります。なぜテレビCMを選んだのか。初めて出稿する際に、どのような戦略を持って臨んだのか。担当者に話を聞きます。

OMO施策に効果 約40年ぶりのテレビCM

カジュアルブランドを運営するアパレルメーカー、ヤマト インターナショナル。前身となる盤若商店は1937年大阪で創業した。15人の従業員と10台のミシンから始まり、創業当時の志を受け継ぎ、「ものを創り 人を創り お客様と共に心豊かな毎日を創る」というミッションのもと、その時代のライフスタイルに相応しい服を創り続けてきた。

ワニのロゴのワンポイントが印象的な同社の基幹ブランド「クロコダイル」は1960年代、日本に“カジュアルウェア”という概念がまだ浸透していなかった時代から、上質でベーシックなカジュアルウェアを提供してきた。

1980年代前半には当時の阪神タイガースの主力選手を起用したテレビCMが話題となった。

そんなクロコダイルは、2021年にさらなる市場拡大を目指しリブランディングを実施。2023年に日本国内での販売開始から60周年を迎え、新たなブランドイメージの訴求と認知拡大に向け、今回約40年ぶりにテレビCMを制作した。

スマホアプリをリリース DL数は50万を突破

クロコダイルはGMS（総合スーパー）を中心に全国880店舗を展開している（2022年8月現在）。同社マーケティングコミュニケーション部長の長尾享諭氏は8年前に同社へ参画。

これまでアナログが中心だった同社のマーケティング活動を、アプリを中心としたテクノロジーを駆使しOMO戦略を推進した。多くの店舗を抱え、リアルでの顧客接点が多い利点を生かし、来店したロイヤルティの高い顧客へ店舗スタッフが会員化のメリットを訴求した。「最初はお客さまの身近なLINE公式アカウントの運用など、ハードルの低いコミュニケーションツールを用いてアプローチを実施、2020年にはスマートフォンアプリをローンチし、現在は50万ダウンロードを突破しました」（長尾氏）。

市場拡大を目指し“大人世代”向けリブランディング

2021年に実施したリブランディングも今回のテレビCM放映の大きな後押しとなった。ブランドのメインターゲットは60代前後の男女だが、長尾氏はターゲット層について「現在、定年退職が延長され60代の男女がまだまだ社会で活躍する時代となる中で、ONもOFFも活動的な人々が求めているのは、周囲から浮くことのない若々しさと…