本当にその指標は事業貢献に結びついているの?広告の目標を問い直す

公開日:2022年7月19日

  • 塩見健吾氏(インテージ)

消費者ではなく、生活者という言葉が使われる場面が増えました。真に生活者起点のマーケティングを実践するうえでは、一人ひとりの顧客に「人」として向き合うことが求められています。データも駆使した、「人」中心のマーケティングの実践論を全12回の連載で解説していきます。

見えやすい数値の改善だけで 真に広告の目的は達成できるのか?

メディアの多様化により、生活者はさまざまな形で広告に触れるようになっています。出稿する側に立つと、メディア分散はチャンスでもありますが、このチャンスを活かすための知恵が重要になってきています。

そのような現在、どのような「広告目標」が掲げられているでしょうか。今も昔も変わらず、売上向上を目標と考える方が多いかもしれません。

しかし、現実的には広告のみで売上が構成されているケースは稀であり、営業や店頭、価格、競合など、多様な要因が絡み合っています。そのため、売上自体を目標にしてしまうと、たとえ売上未達要因が広告以外にあっても、見立てを誤り、広告活動を不用意に自粛することになりかねません。

一方、データ活用の進展によって、様々な状況の可視化がなされてきました。デジタル広告であれば表示回数やクリック率。

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