新聞広告は紙だけでなくデジタルへ、さらに新聞社が提案する課題解決のアイデアも「広告枠」だけでなく、ソリューション型へと進化する時代。新聞社の提案はどのように変化しているのだろうか。また広告主のニーズはどのように変化しているのだろうか。日本経済新聞社の隅浩一郎氏に聞いた。

マルチステークホルダーに対して 企業の意思と人格を伝える

コロナ禍が発生した昨年からの流れとして、新聞ではメッセージ性の高い広告が目立っています。企業行動に対して、人格があるように捉える受け手との共感を目指すクリエイティブが増えているように感じます。そうした企業の意思・人格を示すうえで重視されているのが、社会課題に対する企業の活動など、非財務系の情報です。すなわち新聞広告を通じて、“近未来の社会を見据え、自分たちが目指すべき姿”を提示していると言えると思います。

こうしたコミュニケーションの舞台に日本経済新聞の広告が選ばれるのは、消費者だけでなく、企業を取り巻くあらゆるステークホルダーにメッセージを届けることができるメディアだから。前述のような、近未来の社会において自分たちが目指す姿を伝えるコミュニケーションは、マルチステークホルダーに対する一貫した発信が必要。その点でも新聞が選ばれているのだと思います。

しかし...