電車の乗降人数が大きく変化したコロナ禍の1年を経て、交通広告には新たな提案が求められている。そのひとつが、リーチの規模だけでなく、パーソナライズまで見据えたターゲティングの精度。東京メトロの媒体社として、OOHの開発、提案を進めるメトロアドエージェンシーに、その取り組みについて聞いた。

OOHの新たな媒体開発と 活用方法の提案が急務

現在は電車の乗降人数も戻ってきていますが、テレワークが浸透した今、コロナ前の乗降者数に戻る可能性は低いと考えています。このような状況下にOOHが対応していくためには、これまでにない新たな媒体の開発や活用方法の提案に取り組んでいかなければなりません。

当社でも、東京メトロ・日比谷線に新車両が導入され、それに合わせて車両全体の広告ジャックができるメニューの販売が開始になりました。公共交通機関であるため、広告商品の開発に制限はあるものの、この状況に対応すべく、可能な限り柔軟に提案の幅を広げていく方針です。

ただし、今まで以上に話題になる広告展開を目指しつつも、コロナ禍の今、人が集まるようなOOHになってはいけないので、そこのバランスも、広告関連業各社と協力しながら模索しています。

例えば、最近ではクラウドファンディングで資金を集め、ファンがアーティストやアイドルの応援広告をOOHへ...