出版社が提供できるソリューションが「広告枠」以外に広がることで、広告主が「雑誌に求めること」が明確に言語化できなくなっているいま、どのような対応が必要なのだろうか。小学館 広告局 ゼネラルマネージャーの竹原 功氏に話を聞いた。

組織から「編集部」が消えたワケ 新たな潮流をかたちづくる

小学館では、早くからデジタル時代に対応できる組織づくりを行ってきました。その一環として、2017年の時点で女性誌担当の組織は「女性メディア局」と名称を変更し、編集部を「ブランド室」に変えました。ブランド室長のもとには、雑誌担当編集長とデジタル担当編集長を置き、ここから雑誌とデジタルを両輪にした雑誌ブランドビジネスの本格始動が始まり、他の局にも広がっていきました。

もともと女性メディア局では、これまで雑誌づくりで培ってきた知見やノウハウを集結し、女性の価値観や趣味嗜好に一歩踏み込んだ洞察を行い、企業とのコラボ商品の開発や、編集部横断型のイベント開催などを行っていました。「雑誌ブランド」におけるコンテンツのすべてを生かして企画をし、実行するようになっていったのです。そして事業運営にもチャレンジを始めました。

その象徴的な例ともいえるのが...