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コロナ対応に奔走するテレビ各局 未曽有の事態に陥った放送業界

キー局 番組収録の中止を発表 一方、局をまたぎ広がる支援の輪

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う混乱は日を追うごとに広がっている。4月7日には政府から緊急事態宣言が発令されるに至り、五輪の話題もすっかり遠のいてしまった。テレビ局各社も相次ぎ番組の収録を停止、再放送に変更せざるを得なくなっている。そんな放送各局の取り組みをまとめてみた。

在京キー局では、テレビ東京は4月2日、感染防止策として、放送部門を除き全社員の出社を2割程度に抑えて放送を継続する体制にするとともに、原則として番組収録の中止を発表した。7日には同施策の強化・継続を発表し、さらに4月15~20日の4営業日を自主的に臨時休日とした。

TBSテレビは4月2日、感染防止のため、不特定多数の接触や人数が集まるドラマ、バラエティについては4~19日、収録を停止すると発表。緊急事態宣言の発令などを勘案し、14日には同措置を5月6日まで延長している。

日本テレビも4月6日、「バラエティ番組のスタジオ収録」「報道・スポーツ・情報番組以外(情報・制作局バラエティ部門)のロケ」「ドラマのスタジオ収録・ロケ」の2週間の中止を発表(その後、継続を発表した)。あわせて、番組編成方針として、①真実を伝え、生活者から信頼される報道・情報番組、②豊かなときを提供し、生活者に希望と活力を届ける健全な娯楽番組、③学びの場を提供し、生活者の知見を広められる教育・教養番組、を編成する「編成指針」を発表した。

フジテレビも同月7日、感染防止対策が講じられる小規模なものを除き、ロケやスタジオ収録を当面中止することを発表した。

テレビ朝日も4月3日に感染対策を発表。さらに12日には、「報道ステーション」のメインキャスターである富川悠太アナウンサーの感染...

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