“モバイルありき”の発想が不可欠であることは、すでにマーケティング・コミュニケーション領域のプレーヤーの共通認識。しかしその重要性に対し、真に有効活用できている企業はまだ少ないのが、米国広告界の現状のようだ。
モバイル・マーケティング協会×ザ コカ・コーラ カンパニー×マスターカード。
本格的な活用はこれから
Advertising Week：MMA
9月28日から10月1日の4日間の会期中、計268のセミナーやワークショップが行われた、米国広告界最大級のイベント「Advertising Week」。そこでは、「モバイル」をテーマにしたセミナーやワークショップが目立ったように思う。周辺キーワードとして、「動画」「ミレニアル世代（主に米国で1980年代～2000年代初頭に生まれた10～20代の若者を指す。幼い頃からデジタル機器やインターネットに接しており、デジタルネイティブと呼ばれることも）」「オールウェイズ・オン（24時間・365日接続）」などがあり、それを組み合わせる形でセミナーのテーマ設定がなされていた。いずれも何か目新しいトピックがあったわけではなかったものの、“モバイルありき”は、もはや広告主・エージェンシー・メディアの共通認識。人々のライフスタイルやメディア接触行動が多様化する中で求められるパーソナライゼーションへの対応のためにも、モバイル（＋動画）の活用は欠かせないという見解でおおよそ一致していた。24時間・365日コネクテッドデバイスであるモバイルは、特に米国の人口ボリューム層であるミレニアル世代へのアプローチにおいて重要な役割を担う。このデバイスを、コミュニケーションプラン全体にいかに組み込んでいくかを考えるべき、という議論が繰り返し行われていた。
特に、米国のモバイルマーケティングの現状を知るうえで印象的だったのは …