フリージャーナリストの西田宗千佳氏によるレポート。メディアビジネスの中でも特にスマホとテレビの関係に焦点を当てて、最近の動向と今度の予測を解説する。

テレビからスマホに移った第一暇つぶしメディアの座

現在メディアに起きていることを簡単に説明するには、どこに視点を持っていくべきなのか。答えは単純。スマホだ。

過去、我々にとってもっとも身近で「暇な時、最初に触れるメディア」はテレビだった。今でも、50代以上ではそうした層が多い。だが、現在の10代・20代になると、暇な時、最初に手に持つのは、テレビのリモコンではなくスマホになった。

自宅に帰るとなんとなくテレビをつける、という人は多い。熱心に見ているわけではないがついていて、面白いものがあればそちらに目をやる。こうした視聴形態は、テレビが日本の世帯でも当たり前のものになった1970年代以降、ずっと続いている。だが、スマホが「第一暇つぶしメディア」となると、テレビがついている必要はなくなる。ついていたとしても、そちらに目を移す頻度は減っていく。スマホが「第一暇つぶしメディア」の若者も、テレビを見ないわけではない。だが、なんとなく見るのではなく「見たい番組がある時に狙って見る」傾向が強くなった。

なんとなく流れているCMに心惹かれる、という経験は誰にでもあるはず。テレビを見ている時間が短くなる、テレビを意識するシーンが少なくなる、ということは、そうした広告との出会いも減ることに他ならない。

同じことはテレビメディア以外でも起きる。現在スマホ上では、「まとめサイト」や「ニュースアグリゲーションアプリ」が人気だ。いちいち各サイトにアクセスしなくても、そうしたサイトがニュースを収集し、まとめてくれることで、簡単に自分が興味のある情報だけを楽しめる。

この場合、見ているのはあくまで「まとめサイト」や「ニュースアグリゲーションアプリ」であり、記事をつくったニュースサイトではない。視聴時の広告価値は、当然そうしたサービスの側に生まれる。これはなかなかに厄介なことだ。一カ所に人が集まるので、広告メディアとしてのリーチ力は高まるが、それぞれのメディアの記事の専門性から生まれるメディア特性に合わせた広告展開は難しくなる。ニュースサイト側は、本来得られる広告価値を失うことになり、弱っていく可能性が高い。現状、アグリゲーションアプリについては、運営元とニュースサイトが提携し、得られた広告収入の一部を「記事ライセンス料」の形で戻すことで成立している。

とはいえ ...