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認知バイアスを排除して効果的なテレビCMづくりを目指す

輸入自動車メーカーのAudi Japanは、テレビCMの接触状況をユーザーに対する調査ではなく、行動データで把握。より効率的にブランド認知を高めるべく、広告制作クリエイティブにも生かしている。

SSPを使いデータを分析したところ、テレビCMを見ているにもかかわらず「見ていない」と回答している人の割合が高いことが分かる。

認知バイアスのないデータを探る

「Audi」は、販売台数の8年連続成長を続けているメルセデス・ベンツ、BMWに次ぐプレミアムブランドだ。同社は上位2ブランドに名前の定着率でも追いつくべく、「アウェアネス」、ブランド認知を上げる施策に注力している。

ブランド認知を高める策として、日本サッカー協会(JFA)とスポンサー契約を結ぶなどもしているが、同社の広告宣伝活動において、投資配分が高いのはテレビ。テレビCMでブランド認知を高める方法を考えているところだ。

従来、同社ではテレビCMの効果は、調査会社や広告会社のアンケート調査の報告から検証していた。

「AudiのCMを見たか?」「興味を持ったか?」という質問を投げかけ、得られた回答をデータ解析し、購入までのプロセスをファネルで表示するというものだ …

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