編集部では11月下旬から12月にかけて、広告主を対象に匿名の調査を実施。デジタルマーケティングにまつわる「社内の組織体制」「経営者や他部門の理解度」、そして「外部パートナーへの満足度」「2014年注目の施策」など、本音に迫りました。

●調査概要
「企業のデジタルマーケティングに関する実態調査」

• 調査対象：広告主企業を中心に、宣伝会議が主催するデジタルマーケティング関連のイベントやセミナー、教育講座の申込者・当日参加者。
• 期間：2013年11月29日（金）～12月11日（水）
• 調査方法：インターネット調査
• 有効回答数：417




※「その他」の内訳は団体やメディア、広告関連会社など一部含む。広告主以外の企業の場合は、自身のメインクライアントの状況を想定して回答を得ている。

今回の調査では、宣伝会議が主催する教育講座やセミナー、イベントへの来場者や申込者を中心にインターネット上で匿名調査を行い、計417人から回答を得た。主な調査項目は「デジタルマーケティングの専門組織または専任担当の有無」「1年以内に、デジタルマーケティング関連組織の改編があったか」といった組織・体制の状況、さらに「経営者および社内の他部門から、デジタル施策の重要性が理解されているか」「広告会社など外部パートナー企業に満足しているか」といった社内外との連携についても聞いている。