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【なぜ、近畿大学は志願者数を増やし続けられるのか?常に話題を呼ぶ近畿大学の広報戦略を徹底解説!】

少子化・競争激化の現代、広報活動の全体像から実践的なノウハウまでを体系的に学び、大学のブランド価値を向上させるための戦略を築く

18歳以下の人口の減少や情報過多な現代において、大学間の競争はますます激化しています。単に情報を発信するだけではなく、受験生や保護者、高校教員といったステークホルダーとの「関係性の構築・維持のマネジメント」としての広報が不可欠です。しかし、「広報の成果が測れない」「戦略的な広報ができていない」といった課題を抱えている大学も少なくありません。

本講座では、広報の基礎から戦略の策定・実行、そして効果測定までを体系的に学びます。データに基づいた広報活動のプロセスを理解し、常に話題を呼ぶ「近畿大学」の広報の成功事例の裏側を学ぶことで、激化する競争環境の中でも選ばれる大学になるための広報戦略を立案・実行できる力を養います。

この講座で得られるもの

大学広報の全体像を整理し、戦略的な視点を身につけることができる

ターゲットに合わせた広報施策の企画・立案方法を理解する

広報活動の効果を測定・評価し、PDCAサイクルを回す方法を理解する

変化する社会や顧客のニーズを捉え、戦略的な広報活動の基礎を築くことができる

予算の運用方法や、成果を上げるための広報組織のあり方を学ぶ

このような方に最適な講座です。

scene #1

広報担当になったばかりで、何から手をつけるべきか悩んでいる

scene #2

日々の広報業務に追われ、広報戦略の策定が後回しになっている

scene #3

広報活動の成果が「なんとなく」でしか把握できていない

scene #4

競争が激化する中で、自大学の強みを明確に打ち出せていないと感じている

scene #5

予算や人員が限られており、効率的な広報活動の進め方を知りたい

scene #6

成功している大学広報の事例や、その裏側にある考え方を知りたい

理解の手順

大学広報の「基礎」と「戦略」を学び、未来に向けたブランディングを確立する

大学広報は、単に情報を発信するだけではなく、大学のブランドイメージを形成し、ステークホルダーとの信頼関係を築く戦略的な活動です。本講座では、こうした課題を解決し、実務に活かせる広報スキルを習得することを目指します。

まず、大学広報の基本的な役割と現状を理解し、広報活動の目的を明確にします。次に、広報戦略の策定手法から具体的な施策の企画・設計方法を学び、ウェブサイトやSNS、プレスリリースなどを戦略的に活用するスキルを身につけます。さらに、広報活動の効果測定と改善のプロセスを身につけることで、広報活動のPDCAサイクルを回せるようになります。本講座を通じて、情報発信の技術だけでなく、大学の価値を高め、成果に繋がる広報戦略を自ら立案・実行できる力を養います。また、近畿大学の事例を通して、予算運用や広報組織のあり方についても学び、実践的なヒントを得ることができます。

本講座のポイント

Point01 大学広報の「目的」を再定義し、戦略の軸を確立する

広報活動の成否は、その「目的」が明確かどうかにかかっています。本講座では、まず大学広報の根幹となる目的を特定し、ターゲットごとに最適なメッセージを設計するプロセスに焦点を当てます。勘や経験に頼るのではなく、顧客、市場、競合、自大学の4つの視点から現状を正しく認識し 、データに基づいた意思決定を可能にするための「広報戦略の軸」の立て方を習得します。

Point02 目的から導く最適な広報施策を設計する

広報手法は多岐にわたります。本講座では、ウェブサイト、SNS、プレスリリース、イベントなど、多様な広報チャネルの特性を理解し、目的とターゲットに合わせて効果的に使い分ける方法を具体例を交えて解説します。予算や人員が限られる中でも最大限の効果を発揮するための施策立案、そして実施から効果測定までのPDCAを回すための実践的な設計スキルを磨きます。

Point03 成果を上げるための組織づくりと予算運用を学ぶ

広報活動の成果を最大化するには、戦略だけでなく組織と予算の運用も重要です。本講座では、広報組織のあるべき姿や、限られた予算を効果的に活用するための運用方法について、近畿大学の事例を交えながら解説します。大学ならではの広報戦略のヒントを得ることで、より実践的な広報活動が可能になります。

講座で学ぶこと

01 大学広報の全体像を理解し、戦略的に活動する視点を持つ

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大学広報は、単なる情報収集や発信ではなく、ステークホルダーとの関係性を構築し、意思決定を支えるための戦略的プロセスです。本講座では、広報活動全体の中で広報が果たすべき役割を再確認し、入試広報と一般広報の違いを理解します。また、広報の「目的」が曖昧なまま手段に走ってしまう状態から脱却し、広報戦略の土台を築きます。


02 広報戦略の企画・設計から実施までのプロセスを体系的に理解する

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広報活動の成果の大部分は、企画・設計段階で決まります。本講座では、課題設定から広報活動の設計、効果的な伝え方まで、実務に必要な広報戦略の知識を網羅的に整理します。オープンキャンパスや高校訪問といった具体的な施策の進め方や、アンケートの設計方法、そして「第三者の評価を活用する」といった効果的な伝え方のポイントを具体的に解説します。現場で起こりがちな「発信しているのに届かない」原因を理解し、回避するための技術を身につけます。


03 近畿大学の事例に学ぶ、成果につながるコミュニケーション戦略

広報活動の成果を最大化するためには、組織のあり方や予算運用も重要な要素です。本講座では、成果を上げている近畿大学の広報組織の事例を通じて、予算の運用方法、民間企業との違い、そして危機管理広報の基本を学びます。成功事例から具体的なヒントを得ることで、自大学の広報組織の強化や予算活用の改善につなげることができます。

講師紹介

岩田 雅明氏
大学経営コンサルタント
新島学園短期大学 学長

岩田 雅明氏

東京都立大学法学部卒業。卒業後は一貫して学校のマネジメントに従事。日本私立大学協会附置私学高等教育研究所研究員。桜美林大学大学院非常勤講師。2015年4月から群馬県高崎市にある新島学園短期大学学長。大学広報関連の著書多数、近刊に『生き残りをかけた大学経営の実践』(ぎょうせい)など。

世耕 石弘氏
近畿大学
経営戦略本部長

世耕 石弘氏

奈良県出身。大学を卒業後、1992 年近畿日本鉄道株式会社に入社。以降、ホテル事業、海外派遣、広報担当を経て、2007 年に近畿大学に奉職。入試広報課長、入学センター事務長、広報部長、総務部長を歴任。2020 年 4 月から広報室を配下に置く経営戦略本部長となり、現在に至る。

カリキュラム

時間

講義内容

第一部
約110分

大学広報のあるべき姿とは
・広報活動の基礎
・大学広報の現状
・大学広報のこれまでとこれから
・広報戦略の策定
・広報戦略を実行する

第二部
約130分

大学広報の実務
・関係性を設計する
・広報活動を設計する
・効果的な伝え方
・大学選択プロセスに沿った広報活動
・大学選択の基準をつくる広報

第三部
約90分

大学における広報について〜近大流コミュニケーション戦略から〜
・近畿大学での取り組み
・戦略の立て方
・施策を実行し、成果を上げるための体制づくり
・大学広報において重要なポイント

講座概要

受講形態

宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信

お申込み日から14日間視聴可能。
視聴期間内であれば、ご自身の自由なタイミングで視聴できます。

受講料金

1名受講

59,000円(税込 64,900円)

※申込金5,000円(税込 5,500円)を含みます

オンデマンド研修

550,000円(税込 605,000円)
例)100名受講で1名5,500円

受講のご案内

【実施上の注意】
本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。

【受講上のご案内】
・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。
・視聴の際は、申込者ではなく実際に受講される方のマイページ登録が必須となります。
・本講義には質疑応答はございません。

【レジュメについて】
講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます。

注意事項

受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。
お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。
教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。 オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。 そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。 詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。

オンデマンド研修について

  • (受講手順)申込後、全受講者の視聴開始まで、最短で3営業日ほど要します。申込後に、事務局から別途、視聴開始日や受講者を指定するためのご案内をお送りします。
  • (視聴開始日)視聴開始日は、数日~数カ月先の指定も可能です。受講者への事前連絡も想定し、余裕をもった申込みをお勧めします。
  • (視聴期間)視聴期間は14日間で、延長キャンペーン対象外です。
  • 対象は、同一の企業・団体の従業員の方です。親会社・子会社・関連会社の従業員の方は対象外となります。
    ※お申込み画面で「ご自身が受講する」「ご自身以外が受講する」の選択肢が出てきます。ここでは「ご自身が受講する」を選択してください。ご自身以外の複数名で受講可能です。

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※この講座は、法人窓口の設定により1講座あたりの受講料金が約8割引におさえられる「スタンダードトレーニング」対象です。

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