緊急時に実施すべき広報対応の鉄則を基礎から1日で集中マスター

実際どのように対応すれば、被害を最少で食い止められるのか。ブランドの信用が回復するのか。日頃からどのような体制を敷いていれば、緊急時に対応できるのか。宣伝会議では、事件・事故、不祥事、災害など危機発生時の対応について、平時、緊急時および危機後にどのように対応していけば継続的に企業活動を行っていけるのかについて学ぶ「危機管理広報講座」を開催いたします。

連日、企業を襲う様々な危機。
それは明日、あなたの組織にも起こるかもしれません。
あらゆる危機に対応できる正しい広報知識が、今こそ求められています。

どんな広報業務でも、実際の経験を通じての学習が最もスキルアップに役立つことは間違いありません。しかし、「危機管理広報」だけは、実務で学ぶことは不可能です。危機時には一体どういったことが起こるのか、どのような対応が求められるのかについて、豊富な失敗事例・成功事例から学びます。

ここ数年のうち、未曾有の災害となった東日本大震災をはじめ、大規模な企業不祥事など、組織の危機管理体制が問われる出来事が多く発生。また社員による書き込みがソーシャルメディア上で炎上するといった新しい企業の危機も相次いで起こりました。講座では、危機発生時の広報失敗事例を検証し、同様の事態が起きた時にどのように対応するかを学びます。

危機を未然に防ぎ、発生後の損害を最小限に収めるには、広報だけの力では難しいのが現実です。そこで講座では、社員が一丸となって危機に対応する広報体制を作るための秘訣を、最前線で活躍する危機管理のエキスパートから実践的に学びます。

危機そのものは、発生してしまえば制御することは難しく、管理することはできません。しかし、危機が起こりにくい体制を作り、リスクを管理することは可能です。危機に対する感度を上げ、社内での対応を徹底していれば、万が一危機が起こった際の拡散を防ぎ、社員や社会からの不安を最小限に抑えることができます。

危機は突然発生するもので、完全に管理することはできません。大切なのは、発生してしまった後に「どう対応したか」という点です。危機発生後の初動は、最も世間が注目するものであり、メディアの取材スタンスを決定付けます。ここで正しい対応ができれば、その後の批判や取り上げられ方でのリスクを軽減することができます。講座では、緊急時のマスコミ対応を中心に、現場での動き方など詳細をお教えします。

ソーシャルメディアの炎上から、東日本大震災のような大規模災害まで、企業の広報担当者がこれまで直面したことのない新たな次元の危機が起きています。こうした新しい危機に直面した時に、どのように判断するのか。また今後、広報担当者はどのような危機に備えておけばよいのか。傾向と対策をしっかりと確認します。

平時・緊急時・危機後、それぞれで異なる対応内容を知ることが、企業イメージの失墜を防ぐ

「いつかやろう」と備えを怠り、鳴りやまない電話や記者の糾弾の中、対応を考えても手遅れです。危機とは、備えの有無に関係なく起きるため、企業として平時からその備えをしておかなければならない活動の1つです。しかし、その備えが間違っていれば、肝心な時に使うことはできません。そこで、組織として平時・緊急時・危機後、それぞれのフェーズで異なる対応を事前に知っておければ、対策の精度を劇的に上げることができ、企業イメージの失墜を防ぐことができます。

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