インバウンド(訪日外国人)プロモーション基礎講座のアイキャッチ画像インバウンド(訪日外国人)プロモーション基礎講座のアイキャッチ画像

訪日観光客の動向を先回りした施策が打てていますか?

日本政府観光局によると、訪日外国人の数は2023年10月にコロナ禍前の2019年を上回る水準に回復。その後も増加し続けています。このペースが続けば、2024年は過去最高になると予想され、インバウンド市場のさらなる活況が期待されています。その一方で、急回復する市場を前に、担当者も急ぎの対応を迫られています。しかし、国籍や文化、価値観が異なる人々に対しては、日本人向けの既存手法の横展開が通用するはずもありません。宣伝会議は、訪日外国人の誘客に取り組む企業や団体の担当者のために、バラバラに散らばりがちなデータを取りまとめ、それを各施策に落とし込むための「インバウンド(訪日外国人)プロモーション基礎講座」を開講いたします。

受講対象

○メーカー、小売、店舗、サービスなどでプロモーションを担当されている方
○企業でインバウンド需要を取り込みたい方
○自治体・観光エリアなどの観光事業者
○インバウンド関連の提案を行う広告業界の方
○観光事業者向けにコンサルティングをするPR会社の方 など

カリキュラム

カリキュラム

時間

講義内容

第1部
約60分

市場を知りプロモーション戦略を考える

・データから見る最新のインバウンド市場動向(どのデータを見て、どこに注目するべきか?

・常にチェックしておく情報源とは

・コロナを経て、インバウンド観光客の価値観や嗜好は変わったのか?

・今、訪日外国人が日本に何を求めているのか?(インバウンドのニーズと日本市場注目コンテンツ)

・イベントや休日カレンダー※主要国を抜粋

・旅行行動に合わせたアプローチ手法・プロモーション戦略を考える など

第2部
約60分

デジタルマーケティングを駆使して効果的にアプローチする

今後やるべきインバウンド施策

・Webサイトからの申込に繋げる施策

・SNS活用:Instagram・NAVER・LINE・YouTube

・口コミサイト活用:Googleマップ・大衆点評

・外部サイト活用:ニュースサイト・ブログ

・ステマにならないために気をつけるべきこと など

第3部
約60分

対象商品やサービスの売上増加に繋げる施策を考える

購買までの流れを可視化し、買いたくなるストーリー作り(Googleマップの有効活用)

・話題となるための手法

・訪日外国人がシェアしたくなる工夫

・行きたい、入りやすいを醸成する施策 など

※講師・カリキュラムは変更になる場合がございます。予めご了承ください。
※上記内容は作成時のカリキュラムです。最新動向に応じて、講義内容は適宜アップデートしてまいります。予めご了承ください。

このような方に最適な講座です。

scene #1

インバウンド対応に関する基準や社内での共有認識がない。

scene #2

日本に旅行に来る前に知らせるにはどうすればよいか。

scene #3

どこに情報を出せば、訪日観光客の方に届くのだろうか。

scene #4

予算はあまり割けないが、外国人の興味を引くアイデアが欲しい。

scene #5

どんなものが流行るのか、そのきっかけは何かを押さえたい。

scene #6

訪日外国人と日本人ではどんなツボの違いがあるのだろうか。

ターゲットがそもそも異なるから、国内向け手法の横展開は通じない。
インバウンドの全体像を掴んでから、それぞれの施策に落とし込む。

講義のポイント

Point1:最新動向・トレンド編知識
ゼロからでも間に合う基礎知識と、販促施策を学ぶ

『販促会議』2023年7月号掲載 出典:DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査(第3 回 新型コロナ影響度 特別調査)「日本旅行で体験したいこと× コロナ流行前からの変化」

日本製ということだけで商品が売れる時代は終わりました。また訪日客の関心も爆買いなど「モノ消費」から「コト消費」へと常に移り変わっています。さらに近年では個人旅行客が増えたことにより、ゴールデンルート(東京、京都、大阪)以外への地域へも旅行が広がるなど、インバウンド市場の情勢は、常に変動しています。本講座では、インバウンド担当初心者でも一から学べる基礎知識をお伝えします。

Point2:デジタル・SNSマーケティング編
デジタルマーケティングを駆使して、各国ごとに効果的にアプローチする

インバウンドにおいて、デジタルマーケティング、特にウェブサイトやSNSの活用は必要不可欠です。しかし、国によっては、日本では当たり前のSNSやツールが機能していない国もあります。本講座では、国・地域別のSNS利用率データから、Facebook、Instagram 、X(旧Twitter)などのSNSや口コミサイトの活用ノウハウ、デジタルマーケティング戦略の立案までを学びます。

Point3:プロモーション戦略
訪日外国人に対し、より魅力的な商品やサービスになるための施策を考える

「お客さまのほとんどが日本人」である今までのやり方が、価値観や考え方の違う訪日外国人に対して通用するとは限りません。本講座ではリーチが難しい国も含めた、事前周知の方法から、購入後の拡散・シェアを狙った施策、ストーリー構築の基本から、変動する情勢にリアルタイムで対応するための施策への落とし込み方までを学びます。

講座で学ぶこと

01 効率的な効率的なプロモーションに必要な基礎を固める

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『販促会議』2023年7月号掲載
日本政府観光局「訪日インバウンド市場別情報」「訪日旅行データハンドブック」を元に、編集部作成

□市場の動向と国ごとの特性
□店頭販促の基本ルール
□特性を理解し、ターゲットを明確にする
□訪日向けプロモーションの基礎
□時期に合わせたアプローチ手法

02 買いたいと思わせるクリエイティブとプロモーション

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『販促会議』2023年7月号掲載「小売店でのハイボールの販売風景。」

□観光客のインサイトを分析
□各国のトレンドを知る
□数字からは見えない「リアル」な声を学ぶ
□MADE IN JAPANだけでは売れないインサイトを刺激するクリエイティブ

03 消費行動に応じて有効なストーリー構築とメディア選定

□日本に来る前に知ってもらう
□行きたい、入りやすいを醸成する
□店頭を盛り上げる
□話題となるための手法/シェアしたくなる工夫

講師紹介

川西 哲平氏

株式会社mov/ 訪日ラボ

インバウンド事業部コンサルティング部 部長

川西 哲平氏

大学卒業後、新卒から通信・モバイルコンテンツ関連の業務に関わり2014年より大手通信事業者で訪日外国人向けのWi-Fiアプリケーションの立ち上げから宣伝、販促を担当。当時未成熟市場であった訪日外国人へのプロモーションを各国で積極的に実施し累計200万ダウンロード突破させ、当時日本で最大規模の利用者数へと成長させる。 また、全国の自治体や官公庁へWi-Fiの接続データとGPSデータを利用したビックデータのセミナー、広告のアライアンス・企画・販売にも従事。現在は株式会社movで大手企業や官公庁へのデジタルマーケティングやインバウンドのコンサルティングを行なっている。 観光庁「世界水準のDMO形成促進事業」における外部専門人材(2020-2023)

理解の手順

最低限の基礎知識から、売りにつなげる各施策まで
インバウンド市場への施策に必須の基本を学ぶ

効果的なインバウンドプロモーション施策を立案するするためには、まず訪日客数やターゲットである国の消費動向などの、全体像を押さえることが重要です。また「訪日外国人はコロナ禍前からどう変化したのか?」、「今の日本に何を求めているのか?」といったニーズや注目コンテンツを掴む必要があります。

お申し込み

・1名単位でのご受講は「1名受講」
・部門や全社でまとめて受講される場合は「オンデマンド研修」
・体系的な研修企画には「部門研修を計画する」が役立ちます。

料金プラン

1名単位でのご受講におすすめ

1名受講 オンデマンド講座おすすめ
1名から受講できる
お申込み日から14日間視聴可能
受講料
45,000
(税込 49,500円)

講座概要

受講形態

宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信。
お申込日から14日間視聴可能。
視聴期間内であれば、ご自身の自由なタイミングで視聴できます。

受講方法

宣伝会議オンラインにログイン後、マイページの「オンライン講座を見る」に進むとご視聴いただけます。

講義資料

レジュメなどの講義資料は、動画視聴画面からPDF形式でダウンロード可能です。

視聴に関するご注意

受講には、実際に視聴される方のマイページ登録が必要です。申込者とは別の方が視聴する場合は、個別にお申し込みください。
※同一IDでの複数人視聴・上映などは禁止されています。
※本講義には質疑応答はありません。

※受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。
※お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。
※教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。
※オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。 そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。
詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。

人数無制限・年間割引プランもございます

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この講座は、法人窓口の設定により1講座あたりの受講料金が約8割引におさえられる「スタンダードトレーニング」対象です。
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