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経営と現場のギャップをどう埋めるか?

社内報作成講座

いつも読む社員が決まっている社内報。 必要なのは、“読み手が増え、反応がよくなる社内報”の 「企画・制作・配信」の技術

従来から課題であった企業のコミュニケーション・ロスは、コロナ禍によるリモートワークの導入などでさらに拍車がかかりました。そこで有効となるのが、コミュニケーション・ロスを解消する社内報ですが、定期的に決まった枠に記事を流しこみ配信するのでは、狙った反応を得ることはできません。時代に則した社内報の企画、制作、配信テクニックが必要です。

このような方に最適な講座です

scene #1

従業員に「自分も載りたい!」と思われるメディアにしたい

scene #2

編集方針、コンテンツ、形態、配信方法…真っ先に改善すべきポイントがどれか分からない

scene #3

情報収集に苦労している。社内からネタが集まってくる仕組みが欲しい

scene #4

働き方改革にダイバーシティ…社長の一声で編集業務がどんどん増えていく

過去の社内報はあっても、「ノウハウ」がないと、
作成の度に困る状況は続く…

理解の手順

予算に頼らず、従業員の関心を高め、参加性のある社内報にするための
“企画、制作、配信”ノウハウを知る

定期的に決まった枠に記事を流しこみ配信するだけでは、狙った反応を得ることはできません。ソーシャル・リモートワーク時代の社内報は、一方向の発信でなく、参加性を高めることが重要です。なぜなら、私生活で触れるコンテンツが変化しているため、それらに合わせたバージョンアップが必要なのです。これらは、発行形態が違っても共通します。本講座では、時代背景に則した社内報の企画、制作、配信テクニックを学び、脱マンネリ化を通じ、従業員からの反応を得る社内報作成する手順を学びます。

講義のポイント

Point1: 企画 ―どんな気持ち・行動を喚起したいのか?―

社内報作成において最も重要なことは、読み手に「どんな態度変容」を「どれくらい」してほしいか方針を決めることです。なぜなら、経営陣からは経営方針や理念の浸透などの難しい要求をされがちな反面、従業員からは、親しみあるコミュニケーションを期待されるというギャップがあるからです。社内報ではその差を埋める必要があります。そのため講義では、この状況を踏まえた企画方法を学びます。

Point2: 製作 ―読ませるタイトルとデザイン―

どんなに良い企画でも、アウトプットで従業員が「目を通したい」という気にならなければ、狙った反応を得ることができなくなってしまいます。紙とWebでは制作業務は全く違うと思えるかもしれませんが、態度変容を促すクリエイティブのあり方は共通しています。それに加えて紙とWebで異なる表現テクニックを学ぶことで、デザイナーでなくとも思わず読みたくなる紙面・記事に仕上げることができます。

Point3: 配信 ―拡散や巻き込みを促す―

社内報の目的を整理し直し、魅力を高めることで、目的の達成度を高めることができます。しかし、せっかく制作するのであれば、配信方法にも気を配りたいものです。「刷りあがった社内報を部門で配ってもらう」、「Webを更新したら社内メールで告知する」だけではなく、配信方法や参加性をもう一工夫することで、従業員の巻き込みや拡散を促すことができます。

講座で学ぶこと

01 企画編:社内報の出口を決める

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講義の始めは、社内報の発行目的を再整理します。
ここでのポイントは、経営の意向が反映されるもの、従業員の意向が反映されるもの、2つを分けて企画することです。ただ、いずれにおいても「自社がより繁栄するために大切なことを選んで伝える」ことは共通させなくてはなりません。他にも、社内行事や周年などを把握した年間でのスケジュール決め、中期経営計画の方針の理解をしておくと企画の精度があがります。講義では、発行目的の整理、目的に合わせた社内報活用のポイントを学びます。

02 配信編:作って終わらせず結果につながる 配信と拡散まで仕組む

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講義の終盤は、社内コミュニケーション強化を推進する「配信・拡散ノウハウ」を学びます。
たとえ同じ仕上がりの社内報であっても、「いつ」「誰から」「どのように」従業員に届けられるのかによって、従業員の共感や拡散度合いが変わってしまうからです。より良い結果を得るためには、「手に取る必然性」「参加性」「反映性」を工夫する必要があります。本パートでは、実務テクニックとして他の社内行事や広報活動などとの連動のコツや、従業員感情を基点としたコミュニケーションの3つのポイントを身に付けます。それにより、自社の配信活動においても再現性を持たせることが可能です。

現場で実践する力を習得する!

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講師紹介

受講生の声

社内報ができることの幅と可能性を実感できた。定義はひとつではなく、柔軟なアイデアをもって、戦略的にインターナル・コミュニケーションに取り組んでいきたい。

メーカー 経営企画

他では知ることができない企業事例が多く、より実践的な視点が得られた。自社にどのように適応できるか、考えながら聞く事ができた。

小売 総務

配信カレンダーやステップ、編集者には経営者としての視点が求められている等、社内報のあり方を考え直せた。内容は上司の説得ツールとしても使えそう。

IT 広報

カリキュラム

時間

講義内容

約120分

経営課題解決ツールとして社内報を定義する

・インターナルコミュニケーションとはそもそも何か?

・海外のインターナルコミュニケーション

・社内報の位置付けを明確化する

・発行計画と企画の立て方

・社内外他メディアとの連携方法

・メディアのゴールを明確化し、PDCAサイクルをまわす

・よくいただく質問とお答え:FAQ

約160分

従業員の参画度合いを高める作成/配信/拡散テクニック

・社内報担当者の仕事とは

・最近のトレンド

・実務を進めるためのヒント(1)~(3)

・実務を進めるためのヒント(4)~(9)

・社内報担当者に求められる視点

・事例紹介

・想定問答

概要・パンフレット

概要

受講形態

宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信

お申込み日から14日間視聴可能。
視聴期間内であれば、ご自身の自由なタイミングで視聴できます。

受講のご案内

【実施上の注意】
本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。

【受講上のご案内】
・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。
・視聴の際は、申込者ではなく実際に受講される方のマイページ登録が必須となります。
・本講義には質疑応答はございません。

【レジュメについて】
講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます。

受講料金

1名受講
オンデマンド講座

59,000円(税込64,900円)
申込金5,000円(税込 5,500円)含む

100名まで
オンデマンド研修

550,000円(税込 605,000円)
例)100名受講で1名5,500円

オンデマンド研修について

・(受講手順)申込後、全受講者の視聴開始まで、最短で3営業日ほど要します。申込後に、事務局から別途、視聴開始日や受講者を指定するためのご案内をお送りします。

・(視聴開始日)視聴開始日は、数日~数カ月先の指定も可能です。受講者への事前連絡も想定し、余裕をもった申込みをお勧めします。

・(視聴期間)視聴期間は14日間で、延長キャンペーン対象外です。

・対象は、同一の企業・団体の従業員の方です。親会社・子会社・関連会社の従業員の方は対象外となります。
※お申込み画面で「ご自身が受講する」「ご自身以外が受講する」の選択肢が出てきます。ここでは「ご自身が受講する」を選択してください。ご自身以外の複数名で受講可能です。

年間割引プランの設定方法

割引チケットについて

法人割引窓口の設定方法

※この講座は、法人窓口の設定により1講座あたりの受講料金が約8割引におさえられる「スタンダードトレーニング」対象です。

受講対象

企業で社内広報に携わる方。またそれに準じる方。

注意事項

受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。
お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。
教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。 オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。 そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。 詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。

・1名単位でのご受講は「1名受講」

・部門や全社でまとめて受講される場合は「オンデマンド研修」

・体系的な研修企画には「部門研修を計画する」が役立ちます。

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