『最新のHRテクノロジーを活用した 人的資本経営時代の持続可能な働き方』実践講座のアイキャッチ『最新のHRテクノロジーを活用した 人的資本経営時代の持続可能な働き方』実践講座のアイキャッチ
書籍『最新のHRテクノロジーを活用した 人的資本経営時代の持続可能な働き方』
(民岡良/すばる舎)

人的資本経営に不可欠なHRテクノロジー活用を実務視点で学ぶ

人的資本経営の実現に向けたHRテクノロジー活用法を体系的に学ぶ

この講座で得られるもの

  • HRテクノロジーの全体像と最新動向
  • 人的資本経営の実践知
  • HRデータ活用の実務ノウハウ
  • HRテクノロジー導入・活用の成功法
  • 組織の生産性向上施策

理解の手順

人的資本経営を成功に導くHRテクノロジー活用の実践プロセスを体系化

人的資本経営の推進において、HRテクノロジーの活用はもはや不可欠な時代です。本講座では、HRテクノロジー導入のポイント、人的資本開示との連動、HRデータ活用法まで、現場で直面する課題に即した具体策を提供します。著者の実務経験を基に、成功事例・失敗事例を交えながら、実践的に学ぶことができます。

受講対象

  • 経営層、人事部門、経営企画部門、HRテクノロジー担当者、人的資本開示担当者

このような方に最適な講座です。

scene #1

HRテクノロジー活用の実践法がわからない

scene #2

人的資本経営と現場施策を結びつけたい

scene #3

HRデータの扱い方に悩んでいる

scene #4

組織の生産性・エンゲージメントを高めたい

講座のポイント

01 人的資本経営の最新動向を整理

ISO30414に代表される人的資本開示の国際動向、国内企業の開示事例を整理し、人的資本経営の最新潮流を正確に理解します。

02 HRテクノロジーの具体的な活用法

採用・育成・配置・評価・エンゲージメント向上まで、各領域でのHRテクノロジーの具体的な導入・活用ポイントを詳細に解説します。

03 HRデータ活用と組織への定着

HRデータを経営判断に活かす仕組みづくりや、現場への運用定着に向けた現実的な進め方を実務経験を基に紹介します。

講座で学ぶこと

01 人的資本経営に必要なHRテクノロジー基礎知識

人的資本経営を支えるHRテクノロジーの基本構造、導入対象となるシステム・ツールの種類と特徴を理解します。


02 HRテクノロジー活用に必要な導入・運用ノウハウ

HRテクノロジー導入時の社内調整、現場浸透、データ整備、PDCAサイクルの回し方など、実務で必要なプロセスを具体的に解説します。


03 人的資本情報開示と経営施策への反映法

人的資本開示で求められる指標の整理、経営への反映方法、経営陣との連携ポイントなど、実務に即した知見を学びます。

講師紹介

民岡 良氏

SP総研

代表取締役/人事ソリューション・エヴァンジェリスト

民岡 良氏

1996年慶應義塾大学経済学部卒業後、日本オラクルでERP教育事業、SAPジャパンで人事管理システム導入と研修講師を担当。その後、人材エージェント、IBM(Kenexa/Watson Talent)、ウイングアーク1stにてHRテクノロジーを活用した人事改革・データ活用支援を実施。2021年より現職。一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム理事。人的資本開示(ISO30414)にも精通し、登壇実績多数。著書に『HRテクノロジーで人事が変わる』(労務行政、共著)など。

講師からのメッセージ

「働き方」にも「持続可能性(サステナビリティ」が問われるようになりました。すべての従業員が自身の強み(スキル)をフルに活用し、活き活きと働いてパフォーマンスを持続的に発揮していく。マネジメントはそれを支援する。これこそが真の「人的資本経営」です。

これを実現するために必要な基本的な考え方と具体的な方法をご紹介します。

多くの読者から「『人的資本経営』の指南書は経営者視点に偏りがちな内容が多いが、ここまで従業員視点で『持続的に働くこと』 を主題として展開された書籍は他には無い」との評価や「キャリア理論と人的資本経営、そしてテクノロジーという3つの要素すべてが、本来は有機的に繋がっているべきものだと気づいた」という共感も頂いていますが、本講座でもまさにそのようなことをお伝えしたいです。

カリキュラム

時間

講義内容

第1部

人的資本経営とHRテクノロジーの全体像

  • 人的資本経営の潮流とISO30414
  • HRテクノロジーの領域と進化
  • 人的資本と経営指標の接続
  • HRデータ活用の基本設計

第2部

HRテクノロジー導入の実践知

  • 導入プロセスと社内合意形成
  • データ整備とシステム選定
  • 運用定着の課題と解決策
  • 成功事例・失敗事例の考察

第3部

人的資本開示と経営活用への展開

  • 人的資本情報の開示項目整理
  • 開示情報の経営施策反映
  • 経営層へのレポーティング
  • 人的資本経営の今後の展望

講座概要

受講形態

【予約受付中!8月~9月にかけて配信開始予定】

予約期間中のお申込みで、視聴期間30日へ拡大キャンペーン実施中!

宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信

お申込み日から14日間視聴可能。
視聴期間内であれば、ご自身の自由なタイミングで視聴できます。

受講料金

20,000円(税込 22,000円)
申込金5,000円(税込 5,500円)含む

550,000円(税込 605,000円)
例)100名受講で1名5,500円

受講のご案内

【実施上の注意】

本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。

【受講上のご案内】

・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。

・視聴の際は、申込者ではなく実際に受講される方のマイページ登録が必須となります。

・本講義には質疑応答はございません。

【レジュメについて】

講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます。

注意事項

受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。
お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。
教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。 オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。 そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。 詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。

オンデマンド研修について

  • (受講手順)申込後、全受講者の視聴開始まで、最短で3営業日ほど要します。申込後に、事務局から別途、視聴開始日や受講者を指定するためのご案内をお送りします。
  • (視聴開始日)視聴開始日は、数日~数カ月先の指定も可能です。受講者への事前連絡も想定し、余裕をもった申込みをお勧めします。
  • (視聴期間)視聴期間は14日間で、延長キャンペーン対象外です。
  • 対象は、同一の企業・団体の従業員の方です。親会社・子会社・関連会社の従業員の方は対象外となります。
    ※お申込み画面で「ご自身が受講する」「ご自身以外が受講する」の選択肢が出てきます。ここでは「ご自身が受講する」を選択してください。ご自身以外の複数名で受講可能です。

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割引チケットについて

法人割引窓口の設定方法

※この講座は、法人窓口の設定により1講座あたりの受講料金が約8割引におさえられる「スタンダードトレーニング」対象です。

  • 1名単位でのご受講は「1名受講」
  • 部門や全社でまとめて受講される場合は「オンデマンド研修」
  • 体系的な研修企画には「部門研修を計画する」が役立ちます。
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