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課題や情報を共有し合い、一緒に市場をつくる TENTIALが考える記者と広報の新しい関係

公開日:2025年4月28日

リカバリーウェア「BAKUNE」のヒットにより一躍注目を集めたTENTIAL。新興市場を切り拓いてきた同社は、メディアをはじめとするステークホルダーとどのように関係を築いてきたのか。自社の情報を発信するだけではない、コミュニケーションの心構えを聞いた。

「健康に前向きな社会を創り、人類のポテンシャルを引き出す。」をミッションとして掲げるTENTIAL。

2020年12月にクラウドファンディングで販売を開始したリカバリーウェア「BAKUNE(バクネ)」は累計で100万セット超の販売を記録。2025年2月には東証グロース市場への新規上場を果たすなどのニュースにより、メディアからも注目されている。

情報を持つことが広報の武器

現在はメディアからの取材依頼も多く集まるTENTIALだが、「BAKUNE」の発売前などは社名やブランドの認知度も高くなかったことから、露出獲得のためのメディアアプローチを積極的に行っていたという。

「当時は月に6~7本プレスリリースを配信し、少なくても週に2件はメディアとのアポイントを入れることをルールにしていました。現在は、頻度は変わりましたが、メディアの方々と常日頃から連絡をとり、意見交換をしながら関係を築いていることは変わっていません」と、コーポレートコミュ...

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SNSやプレスリリースサイトなどの活用により、企業は自ら情報を発信しやすくなりました。一方で、メディアが第三者として客観的に報道する情報には、自社からの発信では得られない価値があります。広報活動においては、情報をどのような経路で届けていくかを設計しながら、世の中の動きを取材しているメディアに対し、より能動的にアプローチすることが求められています。本特集ではこれからのメディアとの向き合い方、リレーション構築のヒントをお届けします。

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