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成果を出している企業が
どのように効果測定しているのか、知りたい方に

広報効果測定1日セミナー

あらゆる広報活動の成果を「見える化」、評価し、効率化を図る。指標作りのノウハウを学ぶ。

売上のような分かりやすい指標がなく、成果が見えづらい広報活動。コロナ禍を経て、社内に広報の果たしている役割が評価されず、ますますコストセンターと見られがちです。とはいえ先立つ記事やニュースは、果たして「広報のおかげ」と言っていいのか…。
組織内にきちんと広報の役割を認識させるためにも、より効果的な広報活動で、組織に貢献するためにも、あらゆる広報活動の成果を見える化し、評価し、効率化するノウハウを1 日でしっかりとマスターします。

この講座で得られるもの

  • 広報効果測定における評価軸や考え方のポイントを掴めるようになる

  • 結果を社内評価につなげるためのノウハウを身につける

  • 測定した結果を次の施策に活かすための手法を理解する

  • 広報が果たすべき本来の役割が理解できる

  • 組織内にきちんと広報の役割を認識してもらうために報告すべき指標が分かる

このような方に最適な講座です

広報効果を見える化し、
次の施策に活かすためのノウハウを身につける。

理解の手順

企業が実際に取り入れている広報効果測定手法について具体的に紹介します。

  • 講座では、広報の効果測定が求められる背景を踏まえ、現在多くの企業が活用している標準的な指標について紹介します。企業によって広報活動の範囲や実施の程度はさまざまであるため、どのような目的の時に、どの指標を使うべきかの参考にしていただくため、事例企業の講演を用意しています。

講義のポイント

  • 先進企業の取り組みを事例とした具体的な講義を行います

    広報効果測定はその難しさから、測定したとしてもその結果をうまく次の施策に活用できずにいるという声をよく聞きます。今回は、長年に渡る広報活動を通じてブランドを高めてきた企業のPDCAマネジメント、数々のソーシャルメディアの効果測定を通じて得た講師の知見をもとに、広報効果測定における評価軸や考え方のポイントをお伝えします。

  • 対応が急務となっているメディアの効果測定についてもカバーします

    月刊『広報会議』が以前に行った広報効果測定に関する企業へのアンケート調査では、「Web上の露出をいかに評価するか」が課題であるという声も聞かれました。そこで、講義では、Webメディア、ソーシャルメディアやメディアミックスにおける効果測定手法の最新動向について学びます。

  • 結果を社内評価につなげるためのノウハウを伝授します

    広報の効果が測定できたとしても、それが企業活動にどの程度貢献したのかを社内に示していくのは難しい作業です。ここでは社内への広報効果のフィードバック方法についても検証していきます。経営層へのレポートはどのようなタイミングで、どのような形式で行っているのか。また、どの項目を特に強調して報告しているのかなどについても言及します。

現場で実践する力を習得する!

講座で学ぶこと

  • 01

    効果測定に取り組む上で不可欠な目的の設定方法を確認

    急に広報効果測定ツールを採用しても、広報効果は測れません。現状を把握した上で、目標達成のために計画を実行し、その後の変化を評価してはじめて効果が測定できるのです。広報効果測定の目的を明確化し、自社に適切な目的設定の方法を学びます。

  • 02

    効果測定指標の特徴を知り、広報のレベル・目的に合わせて選定・実施

    広報活動の領域が広がりつつある今、さまざまな活動を評価する効果測定手法も多様化しています。広報効果測定を実施する際には、事前に明確化した目的に合わせて、評価すべき項目が測定できる手法を採用する必要があります。講義では主な効果測定手法の特徴や、手法の選び方を学びます。

  • 03

    社外だけでなく社内にも評価軸を持ち、総合的に広報活動を評価していく

    広報の効果を測定するには、単に発信している情報の量や質を評価するだけではなく、広報活動によって社員の誇りが増したかどうか、また広報部門の存在価値が増したかどうかといった軸から判断する必要があります。企業事例を通じて、評価軸の考え方を学びます。

講師紹介

  • 早川 くらら氏
    早川 くらら氏
    ビルコム株式会社 取締役

    電気通信大学大学院 情報システム学研究科修了。2005 年ビルコム株式会社に入社し、大手電機メーカーや、医療用医薬品を提供する製薬会社、食品や化粧品を展開するグローバル企業など業界を問わず、PR コンサルタントとして国内外大手クライアントのコミュニケーションプランニングや戦略立案から実行、新規事業の立ち上げに携わる。 その後、エージェンシー事業を統括。2015 年、同社取締役に就任。現在は、広報・PR 効果測定ツール「PRAnalyzer 」管掌役員として、時代や企業に合わせた効果測定の在り方について提唱する。戦略PR ・マーケティングに関する連載多数。

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  • 井垣 勉氏
    井垣 勉氏
    オムロン株式会社 執行役員
    グローバルインベスター&ブランドコミュニケーション本部長 兼 サステナビリティ推進担当

    早稲田大学商学部を卒業後、自動車メーカーでマーケティングに従事。外資系コンサルティング会社を経て、外資系消費財メーカーの広報部長を10年務める。13年2月にコーポレートコミュニケーションの責任者としてオムロンに入社。17年4月から現職。同社のIR、SR、PR、社内コミュニケーション、ブランド戦略、サステナビリティ推進担当等グローバルに統括。公職では、経済産業省「サステナブルな企業価値創造のための長期経営・長期投資に資する対話研究会」、内閣官房「非財務情報可視化研究会」(ともに21年度より現任)で委員を務める。

  • 池田 紀行氏
    池田 紀行氏
    株式会社トライバルメディアハウス
    代表取締役社長

    横浜生まれ。ビジネスコンサルティングファーム、マーケティングコンサルタント、ネットマーケティング会社クチコミマーケティング研究所所長、バイラルマーケティング専業会社代表を経て、現職。ユニバーサル・スタジオ・ジャパン、P&G、トヨタ自動車などのソーシャルメディアマーケティングを支援する。

現場で実践する力を習得する!

受講生の声

  • 受講生の実績

    今まで広報効果測定といっても全く掴めない状況でしたが、かなり具体的な内容で今後のヒントを得ることができました。(IT・通信企業)

  • 受講生の実績

    効果測定の様々な切り口を示してくださった。実務で抜けていた点が見えた。貴重な内部評価を見せていただき感謝しております!(化学企業)

  • 受講生の実績

    現在の方法の課題も率直にお話しくださり、今後自分たちも考えていかなければならないポイントを提示してくださいました。(教育企業)

カリキュラム

カリキュラム
時間 講義内容
第1部
約100分
    広報効果測定の概要と現状
  • ・広報を取り巻く変化
  • ・広報の仕事と効果測定
  • ・二値相関、競合比較
  • ・これからの広報効果測定
第2部
約115分
    グループブランド価値の増大を目指す、オムロングループの効果測定
  • ・ブランド価値の定義
  • ・広報効果の目的
  • ・広報機能の使命と存在意義
  • ・メディアミックス手法「OESP」とは
  • ・ステークホルダーの設定
  • ・広報効果測定の考え方
  • ・B2B広報の効果測定事例の紹介
  • ・社内報告の仕方
第3部
約155分
    ソーシャルメディアにおける効果測定
  • ・ソーシャルメディア時代における広報部の役割
  • ・パブリシティから戦略広報へ
  • ・宣伝部/マーケティング部が主導するPRの理解
  • ・BtoB/BtoCそれぞれの広報におけるソーシャル活用の方向性
  • ・ソーシャルメディア時代のレピュテーションマネジメントおよびリスクマネジメント
  • ・次世代広報における効果測定指標
  • ・モニタリングツールの紹介

概要

概要
受講形態 宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信
お申込み日から7日間視聴可能。
視聴期間内であれば、ご自身の自由なタイミングで視聴できます。

受講のご案内 【実施上の注意】
本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。

【受講上のご案内】
・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。
・視聴の際は、申込者ではなく実際に受講される方のマイページ登録が必須となります。
・本講義には質疑応答はございません。

【レジュメについて】
講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます。
受講料金 1名受講
オンデマンド講座
49,000円(税込 53,900円)
申込金5,000円(税込 5,500円)含む
人数無制限
オンデマンド研修
500,000円(税込 550,000円)
例)60名受講で1名8,333円に
人数無制限について
  • ・(受講手順)申込後、全受講者の視聴開始まで、最短で3営業日ほど要します。申込後に、事務局から別途、視聴開始日や受講者を指定するためのご案内をお送りします。
  • ・(視聴開始日)視聴開始日は、数日~数カ月先の指定も可能です。受講者への事前連絡も想定し、余裕をもった申込みをお勧めします。
  • ・(視聴期間)視聴期間は7日間で、延長キャンペーン対象外です。
  • ・(対象)人数無制限の対象は、同一の企業・団体の従業員の方です。親会社・子会社・関連会社の従業員の方は対象外となります。
    ※お申込に進む際「ご自身が受講する」「ご自身以外が受講する」との選択肢が出てまいります。こちらは1名受講に関する選択肢となりますため、人数無制限プランの場合はいったん「ご自身が受講する」を選択ください。その場合も、ご自身以外の複数名で受講いただけますのでご安心ください。
  • ・(年間割引)人数無制限で6講座以上をまとめて申込みをすると、年間割引の対象となり、全講座の視聴期間3倍(21日間)、カリキュラム編成ご支援等、様々な特典が受けられます。
年間割引プランの設定方法
割引チケットについて 法人割引窓口の設定方法

※この講座は、法人窓口の設定により1講座あたりの受講料金が約7割引におさえられる「スタンダードトレーニング」対象です。

受講対象 企業、団体、教育機関、自治体などで広報業務を担当されている方
資料パンフレット
注意事項 受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。
お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。
教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。 オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。 そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。 詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。
  • ・1名単位でのご受講は「1名受講」
  • ・部門や全社でまとめて受講される場合は「人数無制限」
  • ・体系的な研修企画には「部門研修を計画する」が役立ちます。

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