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オンデマンド配信

社内報作成講座

経営と現場のギャップをどう埋めるか?

いつも読む社員が決まっている社内報。
必要なのは、“読み手が増え、反応がよくなる社内報”の
「企画・制作・配信」の技術

従来から課題であった企業のコミュニケーション・ロスは、コロナ禍によるリモートワークの導入などでさらに拍車がかかりました。そこで有効となるのが、コミュニケーション・ロスを解消する社内報ですが、定期的に決まった枠に記事を流しこみ配信するのでは、狙った反応を得ることはできません。時代に則した社内報の企画、制作、配信テクニックが必要です。

このような方に最適な講座です

  • 従業員に
    「自分も載りたい!」と思われる
    メディアにしたい

  • 編集方針、コンテンツ、
    形態、配信方法…
    真っ先に改善すべきポイントが
    どれか分からない

  • 情報収集に苦労している。
    社内からネタが集まってくる
    仕組みが欲しい。

  • 働き方改革に
    ダイバーシティ…
    社長の一声で編集業務が
    どんどん増えていく

過去の社内報はあっても、「ノウハウ」がないと、
作成の度に困る状況は続く…

理解の手順

予算に頼らず、従業員の関心を高め、参加性のある社内報にするための
“企画、制作、配信”ノウハウを知る

  • 定期的に決まった枠に記事を流しこみ配信するだけでは、狙った反応を得ることはできません。ソーシャル・リモートワーク時代の社内報は、一方向の発信でなく、参加性を高めることが重要です。なぜなら、私生活で触れるコンテンツが変化しているため、それらに合わせたバージョンアップが必要なのです。これらは、発行形態が違っても共通します。本講座では、時代背景に則した社内報の企画、制作、配信テクニックを学び、脱マンネリ化を通じ、従業員からの反応を得る社内報作成する手順を学びます。

講義のポイント

  • 企画 ―どんな気持ち・行動を喚起したいのか?―

    社内報作成において最も重要なことは、読み手に「どんな態度変容」を「どれくらい」してほしいか方針を決めることです。なぜなら、経営陣からは経営方針や理念の浸透などの難しい要求をされがちな反面、従業員からは、親しみあるコミュニケーションを期待されるというギャップがあるからです。社内報ではその差を埋める必要があります。そのため講義では、この状況を踏まえた企画方法を学びます。

  • 製作 ―読ませるタイトルとデザイン―

    どんなに良い企画でも、アウトプットで従業員が「目を通したい」という気にならなければ、狙った反応を得ることができなくなってしまいます。紙とWebでは制作業務は全く違うと思えるかもしれませんが、態度変容を促すクリエイティブのあり方は共通しています。それに加えて紙とWebで異なる表現テクニックを学ぶことで、デザイナーでなくとも思わず読みたくなる紙面・記事に仕上げることができます。

  • 配信 ―拡散や巻き込みを促す―

    社内報の目的を整理し直し、魅力を高めることで、目的の達成度を高めることができます。しかし、せっかく制作するのであれば、配信方法にも気を配りたいものです。「刷りあがった社内報を部門で配ってもらう」、「Webを更新したら社内メールで告知する」だけではなく、配信方法や参加性をもう一工夫することで、従業員の巻き込みや拡散を促すことができます。

現場で実践する力を習得する!

講座で学ぶこと

  • 01

    企画編:社内報の出口を決める

    講義の始めは、社内報の発行目的を再整理します。
    ここでのポイントは、経営の意向が反映されるもの、従業員の意向が反映されるもの、2つを分けて企画することです。ただ、いずれにおいても「自社がより繁栄するために大切なことを選んで伝える」ことは共通させなくてはなりません。他にも、社内行事や周年などを把握した年間でのスケジュール決め、中期経営計画の方針の理解をしておくと企画の精度があがります。講義では、発行目的の整理、目的に合わせた社内報活用のポイントを学びます。

  • 02

    配信編:作って終わらせず結果につながる
    配信と拡散まで仕組む

    講義の終盤は、社内コミュニケーション強化を推進する「配信・拡散ノウハウ」を学びます。
    たとえ同じ仕上がりの社内報であっても、「いつ」「誰から」「どのように」従業員に届けられるのかによって、従業員の共感や拡散度合いが変わってしまうからです。より良い結果を得るためには、「手に取る必然性」「参加性」「反映性」を工夫する必要があります。本パートでは、実務テクニックとして他の社内行事や広報活動などとの連動のコツや、従業員感情を基点としたコミュニケーションの3つのポイントを身に付けます。それにより、自社の配信活動においても再現性を持たせることが可能です。

講師紹介

  • 廣井 和幸氏
    廣井 和幸氏
    株式会社ソフィア
    コミュニケーション・コンサルタント

    印刷会社の企画室にてディレクターとして印刷物・広告等の企画制作進行を担当。のちに翻訳・デザイン制作・ローカライズの日系企業タイ支社を設立。英国勤務の後、バンコクにて6年間Managing Directorとして会社経営に携わり、グローバル企業や官公庁の印刷物デザイン制作・ドキュメントやビデオのローカライズを多数手がける。2011年よりソフィアにて主に大手企業の社内報ほかコーポレートメディアの企画編集制作を担当。

    講師からのメッセージ

    みなさん、この社内報作成講座、おそらく会社から学んできてということでいらっしゃってますよね?
    送り出す会社としては、別にこの講座でみなさんにデザインレイアウトや印刷ができるようになってほしいわけじゃなくて、社内報というツールを使って会社と社員を元気にできる、プロのコミュニケーターになってほしいんですね。
    みなさんの社内報を通したコミュニケーション活動で会社も業績が上がり社員も元気でハッピーになるように。
    今回の講座はそのお手伝いをします。
    皆さんの会社の社長からも、そう頼まれている、と私は思っていつもこの講座に臨んでいます。

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  • 相山 大輔氏
    相山 大輔氏
    株式会社産業編集センター
    はたらくよろこび研究所 部長

    日本パブリックリレーションズ協会認定PRプランナー。 1998年に産業編集センター入社。ライターとして10年にわたり、社内広報媒体の企画立案や取材に携わる。 現在はディレクターとして、さまざまな企業でインターナルコミュニケーションの戦略立案をサポート。ブランディングやパーパス、経営計画などの浸透実践コミュニケーションを手がける。これまでに携わった企業数は300社以上。豊富な現場経験をもとに、効果的かつ実践的な手法を追求している。目指すのは、単に伝えるだけでない、行動変化を呼び起こすようなコミュニケーション。身内が身内に向けて行うインターナルコミュニケーションは簡単ではないが、その分、工夫次第で効果を生みやすく実感もしやすい分野、という信条のもと、日々邁進している。

    講師からのメッセージ

    働き手の価値観や企業コミュニケーションが大きく変わるなか、社内報のあり方も日々変化しています。

    そのさなかにあって、社内報担当にとって現在必要な標準的ノウハウとは何か。

    社内報担当であれば持っておくべき知識・ノウハウについてしっかりと理解し、実践に生かせる形での習得を目指します。

    成功する社内報に欠かせない秘訣やヒントに加え、活用メディアも紙・WEB・動画など多岐に渡って事例をご用意。
    実際の事例を用いることで、実践に裏付けされた、効果的かつ役立つノウハウを紹介いたします。

    楽しくも、しっかり読者に響く社内報作りにぜひお役立ていただければと思います。

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現場で実践する力を習得する!

受講生の声

  • 受講生の実績

    社内報ができることの幅と可能性を実感できた。定義はひとつではなく、柔軟なアイデアをもって、戦略的にインターナル・コミュニケーションに取り組んでいきたい。(メーカー 経営企画)

  • 受講生の実績

    他では知ることができない企業事例が多く、より実践的な視点が得られた。自社にどのように適応できるか、考えながら聞く事ができた。(小売 総務)

  • 受講生の実績

    配信カレンダーやステップ、編集者には経営者としての視点が求められている等、社内報のあり方を考え直せた。内容は上司の説得ツールとしても使えそう。(IT 広報)

カリキュラム

カリキュラム
時間 講義内容
約120分 経営課題解決ツールとして社内報を定義する
  • ・インターナルコミュニケーションとはそもそも何か?
  • ・海外のインターナルコミュニケーション
  • ・社内報の位置付けを明確化する
  • ・発行計画と企画の立て方
  • ・社内外他メディアとの連携方法
  • ・メディアのゴールを明確化し、PDCAサイクルをまわす
  • ・よくいただく質問とお答え:FAQ
約160分 従業員の参画度合いを高める作成/配信/拡散テクニック
  • ・社内報担当者の仕事とは
  • ・最近のトレンド
  • ・実務を進めるためのヒント(1)~(3)
  • ・実務を進めるためのヒント(4)~(9)
  • ・社内報担当者に求められる視点
  • ・事例紹介
  • ・想定問答

概要

概要
受講形態 宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信
通常7日間 (土・日含む)視聴可能のところ、
6月30日(日)までのお申込みで、21日間視聴可能になります。
受講のご案内 【実施上の注意】
本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。

【受講上のご案内】
・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。
・視聴の際は、申込者ではなく実際に受講される方のマイページ登録が必須となります。
・本講義には質疑応答はございません。

【レジュメについて】
講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます。
受講料金 1名受講
オンデマンド講座
49,000円(税込 53,900円)
申込金5,000円(税込 5,500円)含む
人数無制限
オンデマンド研修
500,000円(税込 550,000円)
例)60名受講で1名8,333円に
人数無制限について
  • ・(受講手順)申込後、全受講者の視聴開始まで、最短で3営業日ほど要します。申込後に、事務局から別途、視聴開始日や受講者を指定するためのご案内をお送りします。
  • ・(視聴開始日)視聴開始日は、数日~数カ月先の指定も可能です。受講者への事前連絡も想定し、余裕をもった申込みをお勧めします。
  • ・(視聴期間)視聴期間は7日間で、延長キャンペーン対象外です。
  • ・(対象)人数無制限の対象は、同一の企業・団体の従業員の方です。親会社・子会社・関連会社の従業員の方は対象外となります。
    ※お申込に進む際「ご自身が受講する」「ご自身以外が受講する」との選択肢が出てまいります。こちらは1名受講に関する選択肢となりますため、人数無制限プランの場合はいったん「ご自身が受講する」を選択ください。その場合も、ご自身以外の複数名で受講いただけますのでご安心ください。
  • ・(年間割引)人数無制限で6講座以上をまとめて申込みをすると、年間割引の対象となり、全講座の視聴期間3倍(21日間)、カリキュラム編成ご支援等、様々な特典が受けられます。
年間割引プランの設定方法
割引チケットについて 法人割引窓口の設定方法

※この講座は、法人窓口の設定により1講座あたりの受講料金が約7割引におさえられる「スタンダードトレーニング」対象です。

受講対象 企業で社内広報に携わる方。またそれに準じる方。
資料パンフレット
注意事項 受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。
お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。
教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。 オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。 そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。 詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。
  • ・1名単位でのご受講は「1名受講」
  • ・部門や全社でまとめて受講される場合は「人数無制限」
  • ・体系的な研修企画には「部門研修を計画する」が役立ちます。

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