デジタル広報基礎講座デジタル広報基礎講座

もう無視できないWebでの広報
なぜ自社はWebサイトの更新だけでよいのか、明確な自信はありますか?

デジタル広報基礎講座

分からないから、危なそう、自社には合わない、 人手が足りないから… と理由を付けて先延ばしにしていませんか?

いまや情報の流れは逆転し、ネット上で話題になったものがマスメディアにも波及していくということが起きています。キュレーションメディア、まとめサイトといった新たな増幅装置が次々に生まれ、デジタル広報の重要性はますます高まっています。しかしWebの文脈を掴み、いかに情報が流れ、拡散していくかという全体像を掴んだアプローチができなければ、その爆発力を得ることはできません。話題の“タネ”としての情報を設計していく、情報の流通者としてのスキルが求められています。そこで、宣伝会議では、情報流通のしくみとネットメディアの全体像を掴み、拡散する情報発信法を学ぶ「デジタル広報基礎講座」を開講いたします。

この講座で得られるもの

ネットニュースの特徴と記事形態の違いがよりクリアになり、記事化を狙う際のヒントを得られる

オウンドメディアの立ち上げ・運営の方法に活用できる

今までのスタンダードなPR手法とは別の視点・やり方がわかる

ニュースレターの活用、情報収集手段、Webメディアの思考を先読みする手法など、実務の解像度が上がる

実用面での使用ツールを知ることができる

このような方に最適な講座です

scene #1

従来のマスメディアから、Webへの移行が進んでいると感じる。どこまで対応すべきなのか…

scene #2

デジタルメディアでもリリースの書き方はマスメディアと同じでよいのか…

scene #3

デジタルと相性が悪そうな企業広報はどうアピールしていくべきか...

scene #4

たくさんあるWeb媒体は、どれだけ信頼できて、自社に合うのだろうか...

scene #5

スマホ・SNSなどデジタル領域の影響はどう評価すべきか…

scene #6

PR会社の企画書にはSNSやまとめサイトで拡散!と毎回入っているがうまくいくのか…

マスメディア一辺倒の広報から、
デジタル広報へ対応が迫られている

講義のポイント

Point1:なぜデジタル広報が必要なのか、最新動向とメディアの変遷から理解する

これまで広報の常識といえば、マスメディアの取材対応、リリース作成、配信、各種会見、社内広報、リスク管理などリアルで帰結するものでした。しかしインターネットの普及とともに、自社サイト・SNSページの運用、外部デジタルメディアへの情報発信、ネット炎上対策が増え、広報担当の実務は激変しました。その背景は広報対象であるメディアの環境変化、情報の受け手となる生活者やビジネスパートナーのライフサイクルの変化に起因します。こうした今、まず担当者自身がデジタル広報に取り組む必要性を理解することが欠かせません。

Point2:​​​​従来の広報との違いを社内で説明できるようになる​

広報担当者がデジタル広報に取り組むときに何よりも苦労するのは、社内のキーマンへの説明・説得です。なぜなら、キーマンである人物はデジタルに明るくなく、なぜ取り組むべきか、背景、仕組み、実施後の成果を分かりやすく伝えなくてはなりません。しかし、担当者自身も専門家ではないため、右往左往するもの結局自社には向いていないと諦めてしまうといわれます。そこで、講義では、コンサルタント、メディア、広報担当と異なる立場を経験してきた講師陣から、従来の広報との違いを簡単に説明するコツを学び、社内理解を得るための知恵を付けます。

Point3:取り上げられる+拡散するための戦略と、明日から始められるテクニックを習得する

デジタル広報の必要性を理解し、社内のキーマンの協力を得るコツを掴んだ次はいよいよ実践です。講義では、今すぐ実践可能なテクニックから将来を見据えた戦略づくりまで、広報担当者が最低限押さえるべきポイントを学びます。「メディアリレーション編」、「コンテンツ編」、「自社サイト編」、「テクノロジー編」の4つのパートに分類し、既に成果を上げている担当者が実践している原理を総ざらいし、実務に求められるノウハウを取得します。

講座で学ぶこと

01 Web文脈からメディアの「力学」を押さえる

☑情報の消費のされ方の変化
☑マスとデジタルメディアの関係
☑両者の共通点と決定的な違い
☑これから起きること、広報がすべきこと

02 注目デジタルメディアの特徴と対策

(砂流恵介氏の講義資料より)

☑デジタルメディアの爆発力(売上、話題化、接点創出)
☑各メディアの特徴と広報価値
☑デジタル受けするコンテンツ
☑媒体別 読者層と取り上げられ方
☑編集部の動きと広報への本音

03 掲載と拡散につなげるための戦略と実践テクニック

(砂流恵介氏の講義資料より)


☑業界・自社・商品をふまえたターゲット分析と攻めの広報
☑最低限の守り、インバウンド対策
☑読まれるタイトルと画像のコツ
☑そのまま使えるメディアリスト
☑距離感を掴んだアプローチ
☑将来取り組みたい同線戦略の設計

講師紹介

鳥居 保人氏

オズマピーアール 統合コミュニケーション戦略部

鳥居 保人氏

広告代理店にて、セールスプロモーション、イベント制作業務に従事。営業、SP プランナー 、イベントプランナーとしてクリエイティブ制作、イベント制作、キャンペーン制作等多岐に渡る数多くの案件に携わる。オズマピーアール⼊社後、商業施設、日雑・食品メーカーの定常的な広報活動のコンサルティング、食品・飲料・⽇雑メーカーなどのマーケティング PR(ローンチ、リブランディング、コポーレートPRのプランニング~エグゼキューションなど、多種多様な企業の様々なコミュニケーション活動を担当。PRだけに囚われず、動画制作や店頭販促)までを包括した、実際の⾏動を促すプランニングを実施。現在は、PR視点でのファクト開発をベースとしたクリエイティブ・PRアクションの企画制作に注力。また、クライアント向けの広報セミナーの講師なども担当 。

砂流 恵介氏

PRプランナー ライター

砂流 恵介氏

1983年、広島県生まれ。秋葉原でPCショップ販売員の経験を得て、日本エイサーへ入社。宣伝・広報を担当する。2013年12月退社。手段を選ばないゲリラ的なPRを得意とする。現在は、BtoC企業を中心にPRのサポートをしている。また、Forbesのオフィシャルコラムニスト、動画メディアbouncyの動画ライター、複数のメディアでライター、ゲーム実況配信など、多方面で活動している。

受講生の声

Webサイトを活用しての情報発信について、掲載記事を積極的にWebメディアにプレスリリースしていくことが大切であると感じた。

農協系列団体

当社のメイン顧客は60代以降が多いため、従来Webメディアをそれほど重視してこなかったが、今後は情報発信を強化しようと思った。

ビル管理

広告会社所属のため、自社とは環境が異なるプロダクトPRについて、事業会社の広報担当者の視点や打ち手を知るための学びになりました。

広告会社

効果検証の部分で、デジタルマーケティングやマーケティング部署と連携した、数値分析は今後の広報には必要だと改めて感じた。またデジタル時代では、マーケ(デジタルマーケ)と広報の境目がますます曖昧になりつつあることを実感した。

広告会社

カリキュラム

カリキュラム

時間

講義内容

第1・2部
約165分

ネット時代に求められる広報戦略/PR思考法と手法

・デジタル時代の情報流通構造

・1次接触メディアはどこか

・無視できないニュースアプリ

・デジタル時代のPR思考法

・情報遡り型プランニングで考える

・ツールを活用してみよう

・デジタル時代のPR手法

・PR動画

・ネットリスク

第3・4部
約190分

メディア・ライター・広報経験者だからこそ分かるデジタル広報戦術

・デジタルならではの文脈を掴む

・メディア側の狙いを考える

・それぞれのメディアが欲しい情報

・うけるコンテンツの方程式

・「ニュースにしてもらう」ではなく「ニュースの“ネタを渡す”」発想

・記事になったときのタイトルを想像する

・デジタルメディア別攻略法一挙紹介

理解の手順

デジタル広報に取り組んだ方がよい理由の理解から、Webの爆発力を味方にするテクニックまで

生活者、取引先、マスメディア…あらゆるステークホルダーがWebを駆使する今、社内で「なぜデジタル広報が必要なのか?」と聞かれて納得させられる判断基準から、マスメディアと異なる情報発信・拡散方法まで、最低限のセオリーを学びます。

料金プラン

1名単位でのご受講におすすめ

1名受講 オンデマンド講座おすすめ
1名から受講できる
お申込み日から14日間視聴可能
受講料
59,000
(税込 64,900円)

講座概要

受講形態

宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信。
お申込日から14日間視聴可能。
視聴期間内であれば、ご自身の自由なタイミングで視聴できます。

受講方法

宣伝会議オンラインにログイン後、マイページの「オンライン講座を見る」に進むとご視聴いただけます。

講義資料

レジュメなどの講義資料は、動画視聴画面からPDF形式でダウンロード可能です。

視聴に関するご注意

受講には、実際に視聴される方のマイページ登録が必要です。申込者とは別の方が視聴する場合は、個別にお申し込みください。
※同一IDでの複数人視聴・上映などは禁止されています。
※本講義には質疑応答はありません。

・1名単位でのご受講は「1名受講」

・部門や全社でまとめて受講される場合は「オンデマンド研修」

・体系的な研修企画には「部門研修を計画する」が役立ちます。

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