始め方からリード獲得までを一挙に理解

コロナ禍を経て、リード獲得に企業間の差が現れています。コロナ禍前の状況と同じく、勘と経験を頼りに既存顧客の周辺からリード獲得を試みる企業と、デジタルを駆使し日本全国からリード獲得ができるようになった企業の２つです。

両者の違いを生んだのは顧客の検討行動変化の「見極め」です。前者はコロナが落ち着けばまた以前のように戻ると期待し、後者は以前と同じような状況には完全に戻らないという前提で対策を進め、その判断の差が、実績の差となっています。顧客は既にデジタル上でのサービス・商材を検討しており、そこの自社の存在感と有効性を示すものがない場合、自社が即「検討外」の会社となるが現状です。そこで有効となるのがオウンドメディアです。

一方、いざオウンドメディアを開始しても、早々に想定した効果が得られないと判断し、アップされた数個のコンテンツを更新せずに数年放置させている会社もあります。成果が出ない原因は、リード獲得に繋がる「運用」になっていないためです。そこで宣伝会議はBtoB企業でリード獲得の担当・責任を負う方々に向けたオウンドメディア運用のイロハを伝える「BtoB企業のためのオウンドメディア講座」を開講いたします。

まず考えるべきは市場での自社の優位性を「どこで」示すのか。
カテゴリーNo1を表現し、市場に浸透させるのがオウンドメディア運用の肝。

数年後も安定的なリードを自社にもたらすために！
BtoB企業ならではのオウンドメディア運用のノウハウを知る。

足で営業できる範囲が縮小している現在、デジタルで自社の商圏を拡張させる動きが必要です。しかし、ただデジタル上にカタログを置けば良い訳ではありません。BtoB企業としてデジタル上で「示すべきこと」、「書くべきこと」を顧客にとって意義あるものへと変換させる「技術」が必要です。また、長期で走らせる「運用」方法も同時に備えておく必要があります。それらの方法を一挙に本講座では理解します。

オウンドメディアは、自社の公式サイトやコーポレートサイトなどと役割が違います。それはターゲットの違いから伝えるべき情報が異なってくるためです。そこで、オウンドメディアとして他の媒体とは異なる内容の見極め方から作り方までを網羅的に理解し、オウンドメディアとしての基本計画を立てる力を養います。

単なる商品情報と、リードを生み出すコンテンツには明らかな違いが存在します。それを理解せずに記事を量産しても、誰にとってもメリットにならない行為となってしまいます。そこで本講義では、記事づくりの根本も理解し、無駄のないコンテンツづくりの方法をお伝えします。

コンテンツの質の次に差の出る分野が、オウンドメディアを活用したデジタルマーケティングです。社内にオウンドメディアの専門家はおらず、記事づくりと運用、その両方を専門家不在の中でやらざるを得ない担当者もいます。しかし本来の目的はリード獲得です。問合せを自社のサイト経由で生み出すデジタルマーケティングの実践法を理解します

オウンドメディアを実施しなければならない最大の理由は、顧客の検討・購買プロセスの大幅な変化です。それは、直接訪問や接触を繰り返し、購買意欲を次第に高める手法が実施できないためです。ではどこで顧客は検討意向を高めているのかというと、それは明らかにデジタルです。そのため、デジタル上で機能するオウンドメディアの重要度が飛躍的に増大しました。そこで本講座ではオウンドメディア立ち上げ時に把握しておかなければならない５つの重要ポイントを通じて、「問い合わせ」を生み出すメカニズムを知ります。

BtoB企業にありがちなのは、既存のコンテンツをデジタル上にアップをし、効果が出ないために、さらにコンテンツを増やしアップするという行為です。しかし、それだけでは反応してくれる企業を増やすことはできません。必要なのは、オウンドメディアという自社所有メディア内で、いかに「興味関心をもってもらえるか」という技術です。この視点が欠けた状態でコンテンツを量産しても、それは読み手にとって価値あるものになりません。そこで、最も重要となる「企業側が伝えたいこと」ではなく「課題解決のヒント」となる記事づくりを学びます。

オウンドメディアを単なる「デジタルコンテンツの集まり」にすることと、「リード獲得機能をもったオウンドメディア」にすることでは、その価値は全く異なります。目指すべきは後者のオウンドメディアです。しかし、そのためにはリードを生み出すための「精緻な設計」が必要です。そこで、アプローチ精度の高いオウンドメディア運用を実現できる数々の手法（E-mailやSNSなど、各媒体との連携法）を知り、オウンドメディアを軌道に乗せる方法を理解します。

・1名単位でのご受講は「1名受講」
・部門や全社でまとめて受講される場合は「オンデマンド研修」
・体系的な研修企画には「部門研修を計画する」が役立ちます。

※受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。
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※教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。
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