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単なるデジタル化で企業の競争力は高まらない
利益を生み出す「DX」のビジネスモデルを理解する

「DX」という言葉はトピックとして広く浸透しましたが、実情としては、ペーパーレスの推進や日常業務の自動化のことを「DX」と言っているだけというケースも多く、手間を掛けて「DX」に取り組んだにもかかわらず、特に成果を生むことができなかったなどという企業は少なくありません。これからさらに「DX」が企業価値を高める要因として作用するなかで、DXが成果を生んでいる企業とそうでない企業は何が違うのかを理解することが有益です。本講座では、DXビジネスを「場を創造する」「非効率を解消する」「需給を拡大する」「収益機会を拡張する」の4つの軸でカテゴライズし、企業事例を解説。「DX」によって収益をあげるビジネスモデルをひもときます。

この講座で得られるもの

  • 成果を生み出すDXに必要な要素を理解することができる

  • 企業のDXビジネスモデルを図解で直感的に理解できる

  • DXを活用した新規事業のヒントを見つけることができる

  • DXの実現に向けたプロセスを身につけることができる

  • DXを推進するにあたって注意すべき基本要件が分かる

このような方に最適な講座です

曖昧な「DX」の認識ではアクションが続かない。
必要なのは、具体的なビジネスモデルを理解し実現までのステップの解像度を高めること

講座で学ぶこと

  • 01

    誤解されがちな「DX」の解像度を高める

    「DX」という言葉を耳にしたときに、多くの方が思い浮かべるのが「デジタルツールの導入」や「ペーパーレス化」といったようなデジタルを活用した効率化です。デジタル技術の導入による「デジタル化」も必要ではありますが、ビジネスモデルの変革でなければ企業の競争力を高めることはできません。この講座では、ただのデジタル化の推進としてではなく、新たな利益を生み出すビジネスを作るプロセスとして、まずは「DX」の定義から基本要件を理解します。

  • 02

    DX活用の4カテゴリを企業事例から理解する

    ビジネスを成功に導くうえではゴールまでの道筋を想定することが重要です。この講座では、「場を創造する」「非効率を解消する」「需給を拡大する」「収益機会を拡張する」といったDXを構成する4つの主要な領域に焦点を当て、各カテゴリごとの企業の事例研究を通じて、どのようにしてDXがビジネスモデルを進化させ、市場における競争優位を確立するかを学びます。DXを活用したビジネスモデルを理解することで、自社の戦略にどのように適用できるかを理解することができます。

  • 03

    DX実現に向けたアプローチを理解し、実践に活かす

    DXは「経営陣の指示を受けた」や「社内の機運が高まった」などの理由から推進されることが多いですが、社員の多くは「何のためにDXを推進しようとしているのか、どのように進めれば良いのか」が分からず苦慮しています。DXを推進しようとするのであれば、これらの課題が顕在化することを見据えてあらかじめ方針を固め、DX実現へのアプローチを具体化しておくことが必要です。本講座では「目指す姿の構想」「戦略の策定」「実行計画の作成」など、DXを推進するために必要な複数の要素に焦点を当て、実践に活かす方法論を習得します。

講師紹介

  • 小野塚 征志氏
    株式会社ローランド・ベルガー パートナー

    慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科修了後、富士総合研究所、みずほ情報総研を経て現職。
    長期ビジョンや経営計画の作成、新規事業の開発、成長戦略やアライアンス戦略の策定、構造改革の推進などを通じてビジネスモデルの革新を支援。
    経済産業省「フィジカルインターネット実現会議」委員、内閣府「SIPスマート物流サービス評価委員会」委員長などを歴任。
    近著に、『DXビジネスモデル』(インプレス)、『サプライウェブ』(日経BP)、『ロジスティクス4.0』(日本経済新聞出版社)など。

    講師からのメッセージ

    DX(Digital Transformation)とは、単なるデジタル化ではなく、「デジタル技術を活用したビジネスモデルの革新」です。本講座は、先進事例の解説を通じて、そのあり方を具体的に学べることを特徴としています。
    DXの推進はもちろんのこと、経営計画の策定、新規事業の開発、M&Aの検討、事業構造の改革などを進めるときにも役立ちます。起業を考えている人、就職先や転職先を探している人であれば、より将来性のあるビジネスを見出すためのヒントを得られるはずです。

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現場で実践する力を習得する!

カリキュラム

カリキュラム
時間 講義内容
第1部
約30分
    DXの基本思想
  • ・DXとは?
  • ・DXを推進するにあたり満たすべき基本要件
  • ・DX時代ならではのビジネスを創造する4つの方向性
第2部
約20分
    場を創造するビジネス
  • ・DXによる場の創造とは?
  • ・今までになかった場を創るビジネス
  • ・リアルな場をバーチャルに変えるビジネス
  • ・場を創造するビジネスに求められる要件
第3部
約20分
    非効率を解消するビジネス
  • ・DXによる非効率の解消とは?
  • ・作業をなくすビジネス
  • ・人手を減らすビジネス
  • ・ダイレクトにつなぐビジネス
  • ・非効率を解消するビジネスに求められる要件
第4部
約20分
    需給を拡大するビジネス
  • ・DXによる需給の拡大とは?
  • ・余剰を売れるようにするビジネス
  • ・買わなくても使えるようにするビジネス
  • ・売る人/買う人を増やすビジネス
  • ・需給を拡大するビジネスに求められる要件
第5部
約20分
    収益機会を拡張するビジネス
  • ・DXによる収益機会の拡張とは?
  • ・モノを活用するビジネス
  • ・サービスを活用するビジネス
  • ・事業基盤を活用するビジネス
  • ・収益機会を拡張するビジネスに求められる要件
第6部
約20分
    DXの実現方法
  • ・DXの進め方
  • ・DX実現に必要なマインドセット

概要

概要
受講形態 宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信
通常7日間 (土・日含む)視聴可能のところ、
5月7日(火)までのお申込みで、21日間視聴可能になります。
受講のご案内 【実施上の注意】
本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。

【受講上のご案内】
・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。
・視聴の際は、申込者ではなく実際に受講される方のマイページ登録が必須となります。
・本講義には質疑応答はございません。

【レジュメについて】
講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます。
受講料金 1名受講
オンデマンド講座
20,000円(税込 22,000円)
申込金5,000円(税込 5,500円)含む
人数無制限
オンデマンド研修
500,000円(税込 550,000円)
例)60名受講で1名8,333円に
人数無制限について
  • ・(受講手順)申込後、全受講者の視聴開始まで、最短で3営業日ほど要します。申込後に、事務局から別途、視聴開始日や受講者を指定するためのご案内をお送りします。
  • ・(視聴開始日)視聴開始日は、数日~数カ月先の指定も可能です。受講者への事前連絡も想定し、余裕をもった申込みをお勧めします。
  • ・(視聴期間)視聴期間は7日間で、延長キャンペーン対象外です。
  • ・(対象)人数無制限の対象は、同一の企業・団体の従業員の方です。親会社・子会社・関連会社の従業員の方は対象外となります。
    ※お申込に進む際「ご自身が受講する」「ご自身以外が受講する」との選択肢が出てまいります。こちらは1名受講に関する選択肢となりますため、人数無制限プランの場合はいったん「ご自身が受講する」を選択ください。その場合も、ご自身以外の複数名で受講いただけますのでご安心ください。
  • ・(年間割引)人数無制限で6講座以上をまとめて申込みをすると、年間割引の対象となり、全講座の視聴期間3倍(21日間)、カリキュラム編成ご支援等、様々な特典が受けられます。
年間割引プランの設定方法
割引チケットについて 法人割引窓口の設定方法

※この講座は、法人窓口の設定により1講座あたりの受講料金が約7割引におさえられる「スタンダードトレーニング」対象です。

受講対象 DXを職場に浸透させる方法を学びたい方、DXの収益化について知りたい方、経営者層、新規事業開発担当者などにおすすめの講座です。
注意事項 受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。
お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。
教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。 オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。 そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。 詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。
  • ・1名単位でのご受講は「1名受講」
  • ・部門や全社でまとめて受講される場合は「人数無制限」
  • ・体系的な研修企画には「部門研修を計画する」が役立ちます。

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