社内に先行事例も聞ける相手もいない「ひとり広報」は、他社事例からヒントを探しがちです。しかし、ほとんどの場合、参考になる事例を見つけることはできません。なぜなら規模もフェーズも異なる事例から自社のやるべき業務を見つけようとしても、導入されている人数など、応用しようにも応用できない要素が隠れているためです。そこで本講座では0→1の広報立ち上げ期とその後の活動方法をお伝えします。
手探りな状態から脱するための指針を見つけることができる
自社に適した広報施策が見えてくる
メディア露出への道筋をつけることができる
「広報の効果の測定ってこう考えるんだ！」が分かる
滞留していた社内の情報が勢いを持って流れ出す広報文化を広げられる
ひとりで広報の
役割を担当することになったが
経験がないし、社内にも
相談できる相手がいない…
「広報業務」と言われても
範囲が広く、一体何から
手を付ければいいのか…
他部署との兼務を
しているため、広報業務だけに
時間を割くことができない。
最低限を教えてほしい…
最近台頭してきた競合が
広報をうまく使っている、
ただ自社には対抗策がない…
会社の規模が
拡大してきたので、
そろそろ広報活動を
開始したいが、ノウハウがない…
歴史ある会社なのに
「広報部が無いですね、意外です」
と言われてしまった…
業界も規模も違う広報事例を闇雲に集めても、応用はできない。
まず知るべきは、一人でもやれる「立ち上げ期」の広報活動。
広報経験がない、または他部署と兼務しているひとり広報の場合、どのようなタイミングで、何に取り組むべきか分からない中で様々な業務にひとりで取り組むことになります。ひとりでも業務を進めていくには、まず広報としての必要な知識を習得することが重要です。講義では、広報経験ゼロでも、一人で担えるようになるための、広報活動の最初の一歩を学びます。
宣伝会議ではひとりで広報業務をはじめるための３つの考え方と、それを実現していくための具体的なノウハウを、体系的に身に付けます。
「広報とはどんな仕事をするのだろう」と思いながら広報業務を遂行しなければならない人は少なくありません。今後、自信を持って広報業務を進めるためにも、まずは宣伝と広報など初めての人にとっては混合しがちな「広報」の業務や目的など広報業務の全体像について体系的にお伝えします。
担当者としては初めての広報だったとしても受け手にとっては会社から発信するものとして見えるため、情報を発信する際には責任が伴います。誤解ないよう情報を届けるためには市場や自社の立場などを俯瞰して見ることが重要です。本講座では自社の現状分析の方法など広報活動に必要なスキルを学びます。
広報として活動をレベルアップさせていくためには、PDCAを回しながら施策の評価を行うことが重要です。しかし、広報活動の結果は数値で見ることが困難なため、広報を実施してからの効果検証がどうしてもおろそかになってしまいます。そこで本講座では中長期的な広報活動計画の立て方や目標を数値化する方法などをご説明します。
01
やみくもに情報を集めても打つべき次の一手は見えてきません。まずは自社の課題に合った「やるべきこと」を理解することがポイントになります。例えば、会社の知名度を上げたいという課題に対して、スタートアップ企業と老舗企業では、サービスの新規性を打ち出すのか、従業員や歴史に注目させるのか、切り口が違います。このように、企業の置かれている状況や成長フェーズに応じて広報活動は異なるため、本講義ではそもそもの広報の役割を改めて見直しつつ、自社の課題に合った方法で広報をするための指針の定め方を学びます。
02
広報の目的は、世間に情報を発信し、理解を促すということにあります。ひとりで広報活動を行う場合でも効果的な発信方法がメディアの活用です。メディアに取り上げられるには、自社が言いたいセールスポイントをそのまま発信するのではなく、メディアが反応するツボを押さえた情報に編集して発信することが重要です。そこで講義では、「メディアが取り上げたくなる6つのポイント」を学び、メディアを活用して成果を出すためのノウハウを身につけます。
03
ひとりで広報活動を行ううえで、社内でのコミュニケーションは非常に重要です。なぜなら、リリースに書くネタは社内にしかないからです。ただし、ひとりで集められる情報の量には限度があります。そのため、広報業務を始める時に、自然とそういったネタとなる情報が広報に入ってくるような文化作りをしておくことが鍵となります。例えば、商品のリリース情報も、発売するタイミングで初めて共有されては、広報は作業としてリリースを書き、発信する他にありません。一方で、社内に情報共有の文化が根付くと、商品企画の早い段階から広報にも情報が届きます。広報の商品理解が進むだけではなく、商品企画にPR視点を取り入れることも可能になります。一人では限界があるものの、このように周りを巻き込無ことで、広報としてできることが広がっていくのです。そこで講義では、社内で広報の市民権を獲得し、ひとりでも広報として成果を上げてきた事例を紐解きながら、ひとりで広報活動をはじめるための基盤づくりを学びます。
立命館大学産業社会学部卒業。証券会社で営業を経験後、留学しマーケティングを専攻。帰国後、IR支援会社でIT・食品・不動産・総合商社など幅広い業界／規模のIRコンサルティングに従事。
その後、インターネットイニシアティブ（IIJ）やリブセンスなどのIT企業で約12年間、決算/リリース発表や取材対応、株主総会やマスメディア／顧客／社員向けイベントの企画運営、採用広報など、社内外向けのPR・IR業務を主幹。2社のIPOにも携わる。
2017年4月、仕事の傍ら、日本初の広報専門職大学院である社会情報大学院大学に1期生として入学。修士論文「スタートアップ・ベンチャー企業を成功に導く広報戦略」を執筆し2019年3月修了。製造小売企業のコーポレートコミュニケーション室長を経て、2022年10月、リテールテック企業のフェズに入社。広報部長を務める。
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明治大学卒業後、経営情報会社に入社。マスコミ業界に転じ、ビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上の取材を経験。 その後、当時無名だった海外留学関連のベンチャー企業で広報部門をゼロから立ち上げ毎年100～140件のマスコミ露出を実現することで、5年で売上10倍という同社の急成長に貢献する。2010年にスタートアップ・ベンチャー企業専門のPR会社、株式会社ベンチャー広報を創業。2014年よりIT関連上場企業・株式会社ガイアックスの執行役を兼務。同社では管理本部長としてグループ広報の責任者をつとめる。2019年より広報担当者向けのオンラインサロン「ゼロイチ広報」を主宰。著書に『【小さな会社】逆襲の広報PR術』（すばる舎）。
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立命館大学産業社会学部情報・メディアコース卒業。在学中よりメディアビジネスに興味を持ちテレビ番組の制作、レポーターなどを経験。 卒業後、化粧品会社でのweb兼PR担当を経て、2007年4月にグリー株式会社にて広報機能を立ち上げ、5年間企業広報からイベントの運営、社内広報まで幅広い広報業務に従事、東証マザーズ、東証一部と株式上場を経験。2012年6月、マガシーク株式会社経営企画室に広報責任者として入社し広報機能を立ち上げる。2015年7月、リノベる株式会社に広報責任者として入社。2018年9月、リスト株式会社に広報責任者として入社。日本広報学会理事、日本パブリックリレーションズ協会所属。
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社内でのコミュニケーションによる情報収集の大切さを改めて感じたので実践したい。（携帯通信キャリア）
マスコミサイドの考え方を知れたこと、業務に役立つ書籍を教えていただけたことがよかったです。また、担当記者へのたどり着き方がとても参考になりました。（印刷会社）
メディアへのアプローチをこれから進める段階なので、どうやって直接記者の方へ連絡するのが良いか、具体的なアクションと留意点が分かったので、講義の内容に沿って実践できそうです。（カメラ販売）
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マスコミへのアプローチ方法（どのように人脈をつくるか）は今まで意識してこなかったため、今後に活かせると感じた。（広告制作会社）
メディアの視点との擦り合わせ。独りよがりにならない。署名記事などで担当記者を調べ一本釣りを行い、個別アプローチすることは自分自身も実践したことがあり、記事を書いてもらう最善の手法だと再認識しました。（SP会社）
| カリキュラム | |
|---|---|
| 時間 | 講義内容 |
| 約90分 |
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| 約90分 |
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| 約60分 |
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| 概要 | ||
|---|---|---|
| 受講形態 | 宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信 通常7日間 (土・日含む)視聴可能のところ、 4月30日(火)までのお申込みで、21日間視聴可能になります。 |
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| 受講のご案内 | 【実施上の注意】 本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。 【受講上のご案内】 ・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。 ・視聴の際は、申込者ではなく実際に受講される方のマイページ登録が必須となります。 ・本講義には質疑応答はございません。 【レジュメについて】 講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます。 |
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| 受講料金 | 1名受講 オンデマンド講座 |
49,000円(税込 53,900円) 申込金5,000円(税込 5,500円)含む |
| 人数無制限 オンデマンド研修 |
500,000円(税込 550,000円) 例）60名受講で1名8,333円に |
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| 人数無制限について |
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| 割引チケットについて | 法人割引窓口の設定方法
※この講座は、法人窓口の設定により1講座あたりの受講料金が約7割引におさえられる「スタンダードトレーニング」対象です。 |
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| 受講対象 | ひとりで広報活動を担当されている方 他部署と広報業務を兼任している方 |
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| 資料パンフレット | PDFをダウンロード | |
| 注意事項 | 受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。 お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。 教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。 オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。 そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。 詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。 |
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