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もう無視できないWebでの広報
なぜ自社はWebサイトの更新だけでよいのか、明確な自信はありますか？

デジタル広報基礎講座

分からないから、危なそう、自社には合わない、
人手が足りないから…
と理由を付けて先延ばしにしていませんか？

いまや情報の流れは逆転し、ネット上で話題になったものがマスメディアにも波及していくということが起きています。キュレーションメディア、まとめサイトといった新たな増幅装置が次々に生まれ、デジタル広報の重要性はますます高まっています。しかしWebの文脈を掴み、いかに情報が流れ、拡散していくかという全体像を掴んだアプローチができなければ、その爆発力を得ることはできません。話題の“タネ”としての情報を設計していく、情報の流通者としてのスキルが求められています。そこで、宣伝会議では、情報流通のしくみとネットメディアの全体像を掴み、拡散する情報発信法を学ぶ「デジタル広報基礎講座」を開講いたします。

この講座で得られるもの

• ネットニュースの特徴と記事形態の違いがよりクリアになり、記事化を狙う際のヒントを得られる
• オウンドメディアの立ち上げ・運営の方法に活用できる
• 今までのスタンダードなPR手法とは別の視点・やり方がわかる
• ニュースレターの活用、情報収集手段、Webメディアの思考を先読みする手法など、実務の解像度が上がる
• 実用面での使用ツールを知ることができる

マスメディア一辺倒の広報から、
デジタル広報へ対応が迫られている

理解の手順

デジタル広報に取り組んだ方がよい理由の理解から、Webの爆発力を味方にするテクニックまで

生活者、取引先、マスメディア…あらゆるステークホルダーがWebを駆使する今、社内で「なぜデジタル広報が必要なのか？」と聞かれて納得させられる判断基準から、マスメディアと異なる情報発信・拡散方法まで、最低限のセオリーを学びます。

Point１：なぜデジタル広報が必要なのか、最新動向とメディアの変遷から理解する

これまで広報の常識といえば、マスメディアの取材対応、リリース作成、配信、各種会見、社内広報、リスク管理などリアルで帰結するものでした。しかしインターネットの普及とともに、自社サイト・SNSページの運用、外部デジタルメディアへの情報発信、ネット炎上対策が増え、広報担当の実務は激変しました。その背景は広報対象であるメディアの環境変化、情報の受け手となる生活者やビジネスパートナーのライフサイクルの変化に起因します。こうした今、まず担当者自身がデジタル広報に取り組む必要性を理解することが欠かせません。

Point２：​​​​従来の広報との違いを社内で説明できるようになる​

広報担当者がデジタル広報に取り組むときに何よりも苦労するのは、社内のキーマンへの説明・説得です。なぜなら、キーマンである人物はデジタルに明るくなく、なぜ取り組むべきか、背景、仕組み、実施後の成果を分かりやすく伝えなくてはなりません。しかし、担当者自身も専門家ではないため、右往左往するもの結局自社には向いていないと諦めてしまうといわれます。そこで、講義では、コンサルタント、メディア、広報担当と異なる立場を経験してきた講師陣から、従来の広報との違いを簡単に説明するコツを学び、社内理解を得るための知恵を付けます。

Point３：取り上げられる+拡散するための戦略と、明日から始められるテクニックを習得する

デジタル広報の必要性を理解し、社内のキーマンの協力を得るコツを掴んだ次はいよいよ実践です。講義では、今すぐ実践可能なテクニックから将来を見据えた戦略づくりまで、広報担当者が最低限押さえるべきポイントを学びます。「メディアリレーション編」、「コンテンツ編」、「自社サイト編」、「テクノロジー編」の4つのパートに分類し、既に成果を上げている担当者が実践している原理を総ざらいし、実務に求められるノウハウを取得します。

01　Web文脈からメディアの「力学」を押さえる

☑情報の消費のされ方の変化
☑マスとデジタルメディアの関係
☑両者の共通点と決定的な違い
☑これから起きること、広報がすべきこと

02　注目デジタルメディアの特徴と対策

（砂流恵介氏の講義資料より）

☑デジタルメディアの爆発力（売上、話題化、接点創出）
☑各メディアの特徴と広報価値
☑デジタル受けするコンテンツ
☑媒体別 読者層と取り上げられ方
☑編集部の動きと広報への本音

03　掲載と拡散につなげるための戦略と実践テクニック

（砂流恵介氏の講義資料より）

☑業界・自社・商品をふまえたターゲット分析と攻めの広報
☑最低限の守り、インバウンド対策
☑読まれるタイトルと画像のコツ
☑そのまま使えるメディアリスト
☑距離感を掴んだアプローチ
☑将来取り組みたい同線戦略の設計

・1名単位でのご受講は「1名受講」

・部門や全社でまとめて受講される場合は「オンデマンド研修」

・体系的な研修企画には「部門研修を計画する」が役立ちます。