化粧品業界のためのマーケティング基礎講座

講座について

開講の背景

トレンドの移り変わりが激しい業界で、「新しいだけの商品」はすぐに埋もれてしまう

次々に発売される化粧品のうち、そのほとんどが、1年後には店頭から姿を消してしまいます。どの新商品も、利用者へのリサーチを重ねて、狙いと特長を持たせ、期待感をもって発売されています。しかしその一方で、ロングセラーにならなかった理由の分析は後回しになりがちで、新たな商品の開発を優先して行っている、ということも少なくありません。そもそも化粧品業界はコモディティ化が起こりやすい業界です。さらに、SNSの普及やコロナの影響によって、消費者の「価値観の多様化」がますます進んでいます。このような状況のなかでは、「新しい」だけの商品は、すぐに他の商品の中に埋もれていきます。結果、1商品あたりの売上は、日を追うごとに下がっていくのです。

化粧品業界のマーケティングは、「消費者」「ブランド」「商品」がポイント

こういった状況を脱するには、改めてマーケティングの基本を見直し、「新しい」という価値だけではない、他のブランドとの差別化ポイントを生むことが求められます。選ばれるブランドに必要な要素は、価格・品質・世界観です。しかし、日本の多くの企業は独自の世界観をつくり、育てることを苦手としています。だからこそ、（1）「消費者」の変化するインサイトを捉え、（2）自社の「ブランド」の世界観をどのようにつくるか戦略を立て、（3）そしてその両方のバランスをとった「商品」をつくる、この「消費者」「ブランド」「商品」の3つを軸にしたマーケティングのプロセスを確立させて、ブランドの世界観のつくり方を社内に根付かせることが重要となります。

そこで宣伝会議では、ヒットし続ける商品のつくり方と、消費者の最新のトレンドを学び、「消費者」「ブランド」「商品」の3つを軸とした化粧品のマーケティングの基本を身につけるための本講座を開講します。

学ぶポイント

受講対象

• 基本的な知識を身につけたい業界未経験の方、マーケティング職未経験の方。
• 化粧品メーカーの商品開発・企画、マーケティング、PRのご担当者。
• 化粧品業界関連の企業の方、また化粧品業界の企業へ提案する広告関連企業の方。

カリキュラム

時間	講義内容
第一部 60分	化粧品業界の特徴とブランド戦略 ・他業界と比較した化粧品業界の特徴と最近の潮流 ・化粧品業界における「ヒット」とは ・ブランド戦略のポイント ・商品企画のつくり方
第二部 30分	コロナ禍における変化 化粧品の選ばれ方・使われ方 ・＠cosmeのデータから紐解く生活者の態度変容 ・コロナ禍における化粧品業界への影響 ・クチコミからみる消費行動の変化 ・業界の課題と取り組み
第三部 100分	生活者インサイトと選ばれるブランド・商品のヒント ・生活者が化粧品を選ぶ基準 商品とブランドの関係性 ・生活者が見る商品選択のポイント ・選ばれる商品のヒント1 商品のベネフィット ・選ばれる商品のヒント2 生活者のインサイト ・生活者に伝えるべきポイント

講師紹介

廣瀬 知砂子氏
化粧品コンサルタント／株式会社キカクブレーン代表取締役／女性潮流研究所 所長
1993年コーセーに入社。百貨店営業を経て商品企画部へ配属後、ドラッグストアコスメからプレステージコスメまで幅広いジャンルのブランドを担当。2000年に退職後は25ans(ハースト婦人画報社)にフリーエディターとして参加。美容記事執筆や広告制作業務と並行して、化粧品ブランドのコンサルティング活動を行うようになる。06年にコンサルティング会社を起業。以来、大手化粧品ブランドのリニューアル戦略・老舗化粧品ブランド再生・アパレルブランド初のコスメブランド参入など、多くのヒット現場に携わっている。20年よりデータサイエンス系ベンチャー企業と提携し、中国ＥＣ分析データを企業に提供するプロジェクトをスタート。中国でヒットする日本製品をつくるための研究と企業支援活動を行なっている。現在、早稲田大学大学院経営管理課に在籍中。週刊粧業、繊研新聞にてコラム連載、『売れる企画はマイクロヒット戦略で考えなさい』(かんき出版)、トレンド分析ラボ「女性潮流研究所」。

西原 羽衣子氏
株式会社アイスタイル
＠cosmeリサーチプランナー

原田 彩子氏
株式会社アイスタイル
＠cosmeリサーチプランナー

＠cosmeを運営するアイスタイルにて、美容市場における生活者の深い理解を目指し、＠cosme会員組織を活用したマーケティングリサーチの実施、および＠cosmeに蓄積されたクチコミをもとにユーザー特性や商品特性の調査分析を行う。読売新聞、日経MJ、日経TRENDY、光文社「bis」等、新聞・雑誌媒体への協力・出演や、化粧品メーカーのPRイベント登壇や講演、ラジオ出演等、多岐にわたって生活者の消費傾向・トレンド情報の発信に携わる。

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