1周年から100周年まで、多くの企業や団体で周年事業は行われています。
周年記念の機会は、普段は扱えない大きな「会社ゴト」のテーマを掲げ、社員やお客様をその「会社ゴト」に巻き込む絶好のチャンスになります。
しかし、またとないタイミングのはずが、多くの企業は周年の1年前に「あ、そういえば来年周年か！」と慌てて準備を始め、「重要なイベントだからこそ失敗ができない」と、横並びのありきたりな施策を打ってしまいがちです。
すると、お客様やプロジェクトチームなどの関係者以外の社員からは「なんで私がこの周年事業に付き合わないといけないんだ」と冷めた態度で対応されてしまいます。
社内的には自社らしさを見つめ直し新たな出発をはかる機会に、対外的には存在感を高め、より関係性を深める機会にするなど、自社にとって本当に意味のある周年事業にするためにはどうすればいいのでしょうか。
そこで宣伝会議では社内外に自社の方向性を示す絶好のチャンスである周年事業を成功に導くノウハウを学ぶ「周年活用プロモーション講座」を開講いたします。
他企業事例の周年事業に対する背景や想いを知ることで、自身のクライアントの場合は？と落とし込んで考えられるようになる
周年事業のアクティブな提案・アイデア・発想のヒントが得られる
実務担当者の体験を聞き、クライアント担当と関わりながら一緒に実現していくことの重要性が認識できる
社内浸透施策のヒントを得られる
周年事業の意義や推進する上での考え方を改めて整理でき、自信を持って臨めるようになる
7周年、36周年…
わざとらしくても、実施している理由は？
自社らしい周年コンセプトの作り方から、社内外の方々を巻き込んで盛り上げる施策、本には載っていない実際の制作物のディレクションノウハウまで、まとめて学ぶ
これらを見つけ出すためには、過去、現在、未来を通して自社らしさの分析・整理をし、これから目指すべき自社らしさを設計することが求められます。
また、右図のように「誰に向けた事業なのか」を設定することで、自社が取るべき道も明確になり、周年事業を成功させることができます。
本講座では、上記の3点を洗い出すノウハウから、対象別に効果の上がる施策へと落とし込む方法までを学びます。
企画をスタートする時期の目安は、おおむね「2年前」です。周年事業はその年だけでなく、前年と翌年を加えた3年間が実質的な実施期間です。
とはいえ、「社長のトップダウンで1年前に急にプロジェクトメンバーに任命された」「すでに来年が周年だが、何の準備もできていない」といった方も多いでしょう。
短期間で成功に近づけるには、プロセスを認識し、コンセプトにのっとって自社が行うべき施策を選定することが必要です。
本講座では1年前からの準備でも周年事業を間に合わせ、成功させるためのノウハウをお伝えします。
01
周年事業の成功の一番のポイントは「何を、どうやるか」ではありません。周年事業を自社にとってどんな機会にするかという「コンセプトを明確にする」ことが重要です。しかし、コンセプトの設定も、押さえるべきポイントを理解していないと、「笑顔」「感謝」など、ありきたりなコンセプトを建前として設定するだけになり、企画が上滑りしてしまいます。成果を出す企画を実施するためには、時間軸と対象を整理して、“自社らしいコンセプト”を発見することが必要です。本講座では、周年事業を成功させるコンセプトを見つけるための要素を整理するノウハウを学びます。
02
周年事業は対象範囲が広くなる分、対応・対策も難しくなります。せっかく周年事業を企画しても、従業員の間に、「会社のことは自分は関係ない」という意識が蔓延していたら、せっかくの企画もうまくいきません。また、お客様に対して実施することも、「お客様感謝キャンペーン」など、お決まりのフレーズで値引きセールをすることにとどまる企業がほとんどです。周年を活用し盛り上げるためには、まず、社員の周年への参加意識を高め、お客様からの共感を生み出すことが必要です。そこで本講座では、周年の盛り上がりを意図的に作り出し、社内外を巻き込んでその勢いを持続させるためのノウハウを学びます。
03
他社の事例などを見て、周年のタイミングに行っているイベントやコンテンツ制作などの事例は知ることができます。しかし、企業の文化背景が違う他社事例を見よう見まねで自社施策を実施しても、その企画を再現しようとしたり、目的と合致していない企画になってしまったりするなど、「手段の目的化」が起こってしまいがちです。事例を基に、なぜその施策を実施しているかまで落とし込んで実施することが求められます。本講座では上辺だけの手段ではなく、貴社の周年事業として取り組むべき施策が何かを判断できるようになります。また、CIやノベルティなどにおける、好き嫌いではなく、効果の上がるクリエイティブの選定についても学びます。
早稲田大学卒業後、一部上場総合不動産デベロッパーで住宅事業商品企画・販売、商業施設開発等に従事。その後株式会社リンクアンドモチベーションにてブランドマネジメント事業部コンサルティング責任者を経て、2013年株式会社フォワードを設立。“組織人事の専門性”と“マーケティングの専門性”を活かしたコンサルティングを得意とする。
1968年生まれ。主な仕事にKDDI「Android au」、トヨタ自動車「シエンタ」「ポルテ」、コクヨ、JT、センチュリー21ほか。TCC新人賞、ACC賞、ACC銀賞、ACCジャーナリスト賞など、毎日広告デザイン賞、電通賞、日経広告賞、NYフェスティバルブロンズ、ロンドン広告賞、NYADC賞ファイナリスト、ベストコピー・オブ・ザ・イヤー他多数。
2017年カルビー入社。入社以来、現在の部署にて従事。TVCMやPRイベント、キャンペーン、SNS運用などコミュニケーション施策に関する業務全般を担う。主にポテトチップス、フルグラブランドや全社キャンペーンを担当。周年企画では中心メンバーとして活動。
経営陣の視点から、周年企画の考え方がわかりやすく講義され、とてもためになりました。実務をベースにした内容で非常に生かせると思いました。
周年事業を段階的に進めていく手段を学ぶことができた。ワークシートを活用すれば、対象者・施策のモレがなく、優先順位を決めて取り組める。
会社もそうだが、商品ブランドも誕生○周年といったテーマでキャンペーンを行うことがあり、その効果や、込めるべきメッセージ、ターゲットについて頭の中が整理されました。
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CIやコーポレートスローガン刷新に特化した内容もあり、有意義だった。普段のクリエイティブ・ディレクションにも役立つ。
「そもそも周年とは何なのか」ということをわかりやすく解説いただきました。周年を迎えるクライアントへの提案の際により説得力のある企画提案ができるよう、今回の講義を活かしたいと思います。
実際に周年事業の企画に落とし込むフレームづくりができる資料もあり、実務に大変役立つと思いました。下からの積み上げではなく、ビジョンを設定し、そのために何をどうするか、と考えていくというところがすごく腑に落ちました。考え方が整理されているので、お客様へ説明する際にも安心感があると思います。フレームを使いこなしたいと思います。
| カリキュラム | |
|---|---|
| 時間 | 講義内容 |
| 約90分 |
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| 約120分 |
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| 約50分 |
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| 概要 | ||
|---|---|---|
| 受講形態 | 宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信 通常7日間 (土・日含む)視聴可能のところ、 4月30日(火)までのお申込みで、21日間視聴可能になります。 |
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| 受講のご案内 | 【実施上の注意】 本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。 【受講上のご案内】 ・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。 ・視聴の際は、申込者ではなく実際に受講される方のマイページ登録が必須となります。 ・本講義には質疑応答はございません。 【レジュメについて】 講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます。 |
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| 受講料金 | 1名受講 オンデマンド講座 |
49,000円(税込 53,900円) 申込金5,000円(税込 5,500円)含む |
| 人数無制限 オンデマンド研修 |
500,000円(税込 550,000円) 例）60名受講で1名8,333円に |
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| 人数無制限について |
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| 割引チケットについて | 法人割引窓口の設定方法
※この講座は、法人窓口の設定により1講座あたりの受講料金が約7割引におさえられる「スタンダードトレーニング」対象です。 |
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| 受講対象 | ・企業の宣伝・マーケティング・広報部などで周年事業に関わる方。 ・広告会社・制作会社などで提案・運用に関わる方。 |
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| 資料パンフレット | PDFをダウンロード | |
| 注意事項 | 受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。 お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。 教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。 オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。 そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。 詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。 |
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