業務が減るわけではない中で、取り組まないわけにはいかない「働き方改革」。クライアントへのサービスを最大化し競合に勝つためには、労働時間を長くせざるを得ない、という考え方を変えるのは至難の業です。本講座では、業界・企業文化の壁を越え、業務効率を上げていくノウハウを学びます。
働き方の見直しや、労働生産性の向上に関心のある広告会社の経営層・マネージャー層が多い中、具体的な対策に落とし込めている企業は、まだ少数です。解決に向けて動くためには、気を付けるべき労務の問題、ただの「労働時間削減」ではなく、社員のモチベーションを保ちつつ、事業成長につながるように働き手の労働生産性を高めるためのノウハウが必要です。本講座ではコンサルタントや先進的に取り組んでいる企業から成果につながる施策を学びます。
メディア・広告企業の経営者。人事担当者。各事業部のマネージャー層。
時間 | 講義内容 |
10:00-11:30 |
働き方改革を推進するために知っておきたいポイント ・労働時間の基本ルール ・時間外労働の上限規制に伴う新ルールでの36協定 ・専門業務型裁量労働制の留意点 ・年次有給休暇義務化への対応 |
12:30-13:30 |
デジタルツールを活用した管理の実例 ・働き方改革を進めるための下地作り ・生産性を確保する正しい取引の進め方 ・社員のモチベーションを管理する人事制度の見直しと設計 ・デジタルツールを活用した仕事の「量」「質」「時間」の管理 |
13:45-15:15 |
生産性の向上と利益を確保する仕組 ・単なる労働時間短縮ではなく生産性を高める仕組み ・どの企業でもできるテクノロジーの活用方法 ・時間の使い方を考える ・ワークスタイル変革のポイント ・国内外の事例 |
15:30-16:30 |
労働環境改革 推進のポイント ・7000人の仕事の棚卸から見えた労働環境改革のポイント ・2年間のトライ&エラーとそこから見えた結果 ・社員のマインドセットを変えるには ・「業務の成果」と「働き方の多様性」 ・削減した時間を自己成長に投資する ・社員のコンディションチェック |
小菅 将樹氏
アヴァンテ社会保険労務士事務所、アヴァンテ労働衛生コンサルタント事務所 代表
社会保険労務士、労働衛生コンサルタント、CSCS、PES
能丸 裕幸氏
株式会社ADKクリエイティブ・ワン 取締役
高城 幸司氏
セレブレイン
代表取締役社長
株式会社電通