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デジタルマーケティング年鑑2016

掲載内容は、「キーワード」「成功事例」「サービス・ツール」「企業情報」まで毎年刷新しています。動きの激しい分野の年鑑のため、最新版のお買い求めをおすすめします。

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デジタルマーケティング年鑑2016

商品の説明

デジタルマーケティングの基礎から実務まで網羅したデジタルマーケティングの決定版。技術やテクノロジーだけではなく、企業のコミュニケーション活動全般を主軸にデジタルマーケティング(コミュニケーション)の本質に迫ります。


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読者対象

宣伝部、販促部、マーケティング部、販売促進部、Web事業部などの部署でデジタルマーケティングに関わる仕事をされている実務従事者

目次

  • 第1章 〈2016年〉注目のキーワード
    ネイティブ広告、オンライン動画、広告ブロック、プライベート・マーケットプレイス、アトリビューション、デジタル広告指標、カスタマーエクスペリエンス、DMP、人工知能、マーケティングオートメーション、リアルタイムマーケティング、ソーシャルリスク、ロケーションベースマーケティング、デジタルサイネージ、訪日インバウンド、越境EC、Web接客、ユーザーイノベーション、共創マーケティング、フィンテック、IoT、サブスクリプションモデル

  • 第2章 〈図解〉企業の最新ケーススタディ101社
    【施策紹介企業】 トヨタ自動車、ビー・エム・ダブリュー、ブリヂストン、カシオ計算機、コニカミノルタ、日本電気(NEC) 、日立製作所、リコー、大和ハウス工業、三菱地所、カゴメ、カルビー、日清食品、ハーゲンダッツ ジャパン、旭酒造、伊藤園、サッポロビール、日本コカコーラ、ネスレ日本、コーセー、花王、アーバンリサーチ、クロスカンパニー、ワコール、アディダス ジャパン、日本テレビ放送網、日本放送協会、講談社、集英社、NTTドコモ、KDDI、ドミノ・ピザ ジャパン、吉野家ホールディングス、三井物産、三菱商事、大丸松坂屋百貨店、東急ハンズ、パルコ、良品計画、全日本空輸、日本航空、東京地下鉄、経済産業省×博報堂、東京都×東京観光財団、京都市、神戸市 ほか

    【施策】 コーポレートサイトのリニューアル、Instagram運用、マーケティングオートメーションの導入、コミュニティーサイト運営、自社ECでのモニター施策、Facebookのグローバル運用、ドローンを活用したストア、人工知能を活用したジェネレーター施策、オンライン動画、シニアマーケティング、VR、LINE施策、グローバルサイトのリニューアル、越境EC、ウェアラブルデバイス対応、ビーコンを活用したアプリ、全米でのデジタルサイネージ展開例、DMPによるランディングページ最適化 ほか

  • 第3章 〈厳選〉サービス・ツール一覧180種
    メール配信、SMS配信、動画配信システム、スマートフォン最適化サービス、レコメンドエンジン、オンライン決済システム、予約システム、ソーシャルログイン、クーポン配信サービス、LPO、EFO、アクセス解析、インターネット視聴率、コールトラッキング、アイトラッキング、バイラルメディア、キュレーションメディア ほか

  • 第4章 〈企業情報〉パートナー紹介1188社

  • 巻末付録   用語集

登録情報

総頁数: 788
出版社: 株式会社宣伝会議
ISBN/JANコード: 978-4-88335-349-1
発売日: 2016/02/03
商品の寸法: B5判

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